これからの省エネのキーワードはコラボ

　この残暑にもかかわらず、節電が今年も熱心に進められている。７月一杯のデータであるが、東京電力管内では、節電した昨年に比べても今年は、電力全体の販売量では６．５％、家庭用について限れば１４．５％ものそれぞれ大きな減少となった。供給余力が少ないと心配されていた関西電力管内では、同じく電力全体で１０．６％、家庭用のみでは１６．９％の節電になった（朝日新聞８月２１日朝刊報道による）。

　ちなみに我が家でも、２０１０年の８月初旬検針での月間購入電力量（太陽光発電分を売却した分を差し引いた純買電量）に比べ、昨１１年は、１２．５％、今年は、４０．３％（昨年比では、３１．７％の減）とそれぞれ大幅な節電ができた。

　明らかに、国民の意識や行動は変わった、というべきであろう。また、国民や企業がそうした新しい目で周囲を見渡すと、あちらこちらに節電の機会があった、と言うべきでもあろう。

　筆者のように、環境に関心を寄せる者にとっては、エネルギーの消費量減少はもちろん嬉しいが、それは、単なる減少率の数値として嬉しいだけなのではない。

　実は、エネルギー消費全体が減る中で再生可能エネルギーによって供給されるエネルギーの量を維持さえすれば、エネルギー全体としての炭素密度が黙っていても減り、その結果、温室効果ガスであるCO２の排出量は、相乗的に減るのである。CO２の排出量は、