半導体製造装置の日米統合、本当にシナジー効果はあるのか？

　「米アプライドマテリアルズと東京エレクトロンが経営統合」。

　このニュースには腰を抜かすほど驚かされた。私は日立、エルピーダ、コンソーシアムのセリートで、装置を選定・購入し、使用する半導体メーカーの立場としてアプライドと東京エレクトロンに接してきたが、この両社のカラーがあまりにも異なるからである。

　私の印象では、アプライドは米国流の洗練されたハイテク企業であり、戦略的で、トップダウン型である。一方、東京エレクトロンは極めて日本的な企業で、サービスに競争力の源泉があり、ボトムアップ型である。またアプライドを剛とすれば、東京エレクトロンは柔である。アプライドは手強く、東京エレクトロンはしたたかである。

　これほど企業文化が異なる会社の社員が一緒に仕事をする姿が、私にはイメージできない。

　東京エレクトロンの東哲郎会長兼社長とアプライドのゲイリー・ディッカーソン社長兼CEOは、「両社の関係は補完的である」とし、「統合後3年間において約5億ドルの統合シナジー効果を見込んでいる」と発表している。

　立ちはだかる企業文化の壁を乗り越えて、このようなシナジー効果を得ることが、本当に可能なのだろうか？それは難しいのではないか？以下にそう考える根拠を示す。

　半導体の製造装置には、