日経新聞の「半導体興亡史」に物申す（上）　　 日立と東芝の差を生んだ本当の理由

　日経新聞が、『日曜に考える』というコラムで、「シリーズ検証　半導体興亡史」という連載を始めた。1月5日の第1回目は「巨艦日立　激流に沈む」と題して日立と東芝の半導体になぜ大きな差が生じたのかを論じ、1月12日の第2回目は「盛衰の岐路　続いた誤算」と題してNECの半導体が壊滅した原因を追究している。

　このシリーズがどこまで続くかは知らないが、少なくとも上記二つの記事の主張に大きな違和感を覚えた。はっきり言えば、「その論考は的外れ」と感じた。本稿では、第1回の記事に対する筆者の反論を述べる。

　現在、東芝の半導体は、日経新聞が書いている通り、「四日市工場で世界の半分のフラッシュメモリをつくっている」。つまり、ほとんど壊滅と言える日本半導体の中では、ソニーのイメージセンサと並んで、東芝は今なお世界と対等に戦っている。

　一方、日立の半導体の末裔であるDRAM専業メーカー・エルピーダは、2012年2月に経営破綻して米マイクロンテクノロジーに買収された。また、SOCや車載半導体マイコンを専業とするルネサスは破綻寸前となって、産業革新機構を中心とする官民連合に買収された。なお、SOCとはSystem on Chipの略で、ワンチップ上にプロセッサやメモリなど必要とする機能を集積させた半導体チップのことである。

　なぜこのような差がついたのか？