英語教育の現実的改革私案（下）

　前稿では過去の英語教育論争を踏まえ、「実際に役立つ英語」という観点から、日本の英語教育は依然として費用対効果が悪過ぎ、と問題提起した。そして英語教育論争で重要なポイントを三つあげた。

初等教育と早期の脳の「柔らかさ」

　ここまで高等教育の英語に少し話が偏ったが、初等の方に目を向けて第四の論点。言語の「臨界期」に注意するべきだが、これが顧慮されていない。

　臨界期というのは、ネイティヴに近い文法／発話能力を身につけるには、ある年齢までの言語習得が決定的に重要、という考え方だ。最近では少し広めにとって「思春期（１２〜１５歳ころ）まで」というのが通説だが、少し厳密に見ると「１０歳〜１２歳まで」、「むしろ６、７歳までが重要」とする説もある。

　学問的には異論があり、認知神経科学的にも未解明な部分が多い。だがもっと経験的なところでは、大方が納得している。たとえば商社マンの一家が米国に数年間居住したとしよう。赤ちゃん、小学生、高校生、そしておとなの順に英語習得が早く、発音もネイティヴに近くなる。誰しもが認める事実だろう。

　結局「脳の柔らかさ（吸収の良さ）」の観点から英語教育の費用対効果を見れば、早ければ早いほど良いということになる。データはないが筆者の実感として、小３から始めれば（中学からに較べて）教育効果はざっと１０〜１００倍、もし幼稚園〜小１あたりから始められれば、さらに２〜３倍と見積もる。

英語の時間を取り入れた保育園も出てきている＝２０１４年９月、山形市の「ＭＹ　Ｋｉｎｄｅｒｇａｒｔｅｎ」

　たとえば「一定レベルに達するのに必要な学習時間」を指標に採れば、計量的なデータで検証することもできるはずだ。

早期教育に弊害は無いのか

　これに対し外国語を早期に「刷り込む」弊害として、バイリンガルの子どもで言語障害を起すケースが稀に報告されている。だがこれは言語環境が極めて拮抗した（５０−５０の）場合で、平均的な日本の家庭ではまず問題にならない。早期教育と言っても、１００−０だったのを最大でも９０−１０ぐらいにしようという話なのだ。

　外国語を早期に教えると、日本語独特の脳の発達が損なわれるという懸念もある（本欄高橋真理子さんの論考「 認知心理学からの小学校英語反対論」参照）。しかしこれも筆者には杞憂と思われる。

　２０１１年の時点で