エボラの教訓が日本に指し示すもの

　西アフリカ3ヶ国のエボラ出血熱の流行は昨年後半にようやく下火となり、今年1月に世界保健機関（WHO）による収束宣言にまでこぎ着けた。まずは関係者、特に現地で頑張ってきた方々に感謝を捧げたい。その後も散発的な患者の発生は続いて、最近では3月18日にギニアで２人発症しているものの、とりあえずは一安心といえよう。本稿では、1万人超の犠牲者が出たエボラ出血熱流行からくみ取るべき教訓を整理し、そこから見えてくる日本が進むべき道を考察したい。

教訓１：死亡率は下がる

 １つ目の教訓は、どんなに恐ろしそうな病気でも人類の努力で死亡率を短期間に大きく下げることができるということだろう。それを知っているだけでパニックをかなり防げるはずだ。

 1年半前の流行ピーク時には欧米ですら二次感染者が出て、死亡率90%の脅威が世間の不安をかき立てた。しかし、図に示すように流行ピーク時の死亡率は5割程度であり、流行後期は2割、最後の半年は１割に満たない。

　先進国内での患者に至っては、末期症状で西アフリカから搬送された数人を除いてはことごとく助かっている。死亡率90%はいつまでも続かなかったのだ。

教訓２：ワクチンや特効薬がなくても対処できる

　２つ目の教訓は、エボラ禍から西アフリカ、ひいては世界を救ったのはワクチンでも特効薬でもないということだ。流行直後にはワクチン開発に注目が集まり、実際に開発されて、VSV-EBOVという名のワクチンがかなり有効であるという中間報告が昨夏WHOから出されている。しかし、現実にはワクチンが間に合う前にエボラ流行の抑え込みに成功しているし、ワクチンは未だに最終実験段階だ。

　では何がエボラから人類を救ったのか？

　それは、防護服の正しい活用と、それを含む衛生管理という工学的な手段、新しい患者や保菌者の早期発見という行政的な手段、集中治療技術という対処療法のノウハウの蓄積だ。それらが、あれだけ流行していたエボラを押し止めた。

　実際、WHOが昨年５月に開いたエボラサミットの報告書には「ワクチンや特効薬の必要を強調するあまりに基礎的な集中治療の重要性をおろそかにしてはならない」と書かれている。

　私は本欄の「エボラを過剰に恐れるな」で、早期発見と完全な防護服、その正しい使用によってエボラを抑えることができると訴えたが、まさにその通りだったのだ。薬やワクチンにのみ期待し過ぎてはいけないのは、最近問題になり始めたジカウイルスでも同じだろう。

教訓３：小さな技術の積み重ねが大切

　もっとも私が完全に見逃していたこともある。それは集中治療技術の重要性だ。

　エボラの資料を読むと、脱水による体力の消耗が一番危険らしい。逆に言えば、脱水という衰弱の最大の要因を防ぐべく「対処療法」で体力を維持させれば、最終的に（人間の病気に対する抵抗力で）打ち勝つ可能性が高まる。それをするのが集中治療であり、医師だけでなく看護師の持つノウハウが重要になる。

　このことは１４年前にギランバレー症候群で人工呼吸を３ヶ月経験した私にも頷けるものがある。これは初期を除けば、一旦失われた運動神経が自然回復するのを待つしかない病気で、その間は他の感染症、例えば肺炎などで体力を失わないようにことが最大の留意点となる。つまり、人工呼吸の間は衛生管理だけが問題になるのだ。

　衛生管理にせよ、集中治療技術にせよ、小さな知識の集積であって、決して「画期的」な何かではない。だからニュースになることはほとんど皆無だ。しかし、そういう集積こそが、実際の病気流行には効果的なのである。

　それに引きかえ、ワクチンは、医療現場の人々にとっては防護服などによる衛生管理を補完するものに過ぎない。特効薬にしても集中治療の代わりにはならない。特効薬は脱水による体力消費の対策にはならないからだ。

教訓４：防護服という新しい手段

　上述のエボラサミット報告書には適切な防護服の必要性も書かれている。というのも、流行当時、入手可能な防護服のほとんどが医療用ではなく産業用だったからである。逆に言えば、この分野は開発が遅れていたということになる。

　エボラ流行の際に使われた防護服は基本的に使い捨てで、それでも１着１万円するゆえ数が少ない。再使用タイプも多くの部分を１回きりで捨てなければならない。最終的に３万人近い患者が発生したのだから、必要な防護服数は100万着を軽く越しただろう。

日本の貢献の現実

　使い捨て防護服の製造における課題は、動きやすさという点からの軽量化と、使い捨てという点からの低価格化だろう。そしてこれらはまさに日本の得意分野のはずである。日本の工学の緻密さを知っている者にとって、同様の緻密さを要求される衛生管理技術は、日本がその気になればトップを極めることのできる分野に見える。となれば、