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iPS細胞への過剰な期待を煽ってはいけない

わずか1例の心筋シート手術を大きく報道し、遺伝子異常は問わないアンバランス

川口浩 東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長

 iPS細胞(人工多能性幹細胞)は日本の再生医療を推進する原動力とみなされ、まるで批判することすら許されない雰囲気にある。研究の総本山である京都大学iPS細胞研究所(CiRA)は、所長でノーベル医学・生理学賞を受けた山中伸弥教授の華々しい業績にも支えられ、あたかもアンタッチャブルであるかのような研究領域となっている。

拡大記者会見で、備蓄事業への支援継続を訴える山中伸弥・京都大教授=2019年11月11日
 昨年、主力事業であるiPS細胞の備蓄事業に対して公的支援の打ち切りが論じられたときも、山中教授が記者会見で窮状を訴えたところ一転して風向きが変わり、政府が支援の継続を決めたほどだ。だが、そもそも政府の見直し方針は、身勝手な政治の暴走などだったのだろうか。決してそうとは言い切れない。むしろ国内の研究者の間にも、備蓄事業の意義の薄れを指摘する声は少なくない。いまこそ冷静な議論が必要だ。本稿で、この問題を落ち着いて考えたい。

iPS細胞の安全確保は極めて困難

 CiRAが進めるiPS細胞の備蓄事業では、当初は140種類のiPS細胞を揃えて日本人の9割をカバーする目標が定められていた。ところがふたを開けてみると、供給可能なものは4種類しかできなかった。そこでこの4種類と、拒絶反応が起きにくいようにゲノム編集した6種類とで、日本人のほぼ全員をカバーする方針へと転換した。

拡大日本の国家戦略としての再生医療

 だが私たち臨床医にとって、これらはとても受け入れられない医学的センスである。このような安全性が担保されていない細胞を、本当に医療の現場で患者さんに使えると思っているのだろうか。

 iPS細胞を応用するには、製薬会社などの企業がiPS細胞の提供を受け、移植用の細胞をつくる必要がある。だが企業としては、iPS細胞からつくった移植用細胞に癌化の恐れや別の細胞混入がないかを確認する試験に多大な費用と手間がかかる。多くの型を備蓄したところで、型ごとに安全性を確認するのは大変だから、むしろ1種類のiPS細胞だけを使って免疫抑制剤で拒絶反応を抑える方が事業として成り立ちやすい。大規模な備蓄事業に対して、冷静な視点から見直し意見が出てくるのは当然なのだ。

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筆者

川口浩

川口浩(かわぐち・ひろし) 東京脳神経センター整形外科・脊椎外科部長

1985年、東京大学医学部卒。医学博士。米コネチカット大学内分泌科博士研究員、東京大学医学部整形外科教室助手・講師・准教授、JCHO東京新宿メディカルセンター脊椎脊髄センター長などを経て、2018年より現職。日本整形外科学会専門医、日本整形外科学会認定 脊椎脊髄病医。国際関節病学会理事、日本軟骨代謝学会理事。

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