科学者コミュニティーのあり方を探る

　ヨーロッパで最大の科学者コミュニティーである「欧州科学技術推進協会（EuroScience＝ユーロサイエンス）」のマイケル・マトローズ会長が昨秋来日した際、若手研究者との話し合いをオーガナイズする機会を科学技術振興機構（JST）から頂いた。筆者は、日本には科学者（研究者）のコミュニティーがないと思っている。正確には、医師会や歯科医師会、看護協会など国家資格で区分されるコミュニティーはあるものの、研究者（科学者）で構成される全体の代表が存在しない。日本学術会議が一番近いのかもしれないが、これは内閣府直轄の「国の特別の機関」であり、少しずれてくると感じる。

　コミュニティーとは「人々が共同体意識を持って共同生活を営む一定の地域、およびその人々の集団や地域社会、共同体」（三省堂　大辞林　第三版）と定義される。開かれた科学者コミュニティーを日本で作ることは出来るのか。今回の話し合いから、その手がかりを探ってみた。

米国と欧州の科学者コミュニティー

　アメリカには、アメリカ科学振興協会（American Association for the Advancement of Science＝AAAS、トリプル・エー・エス）という代表的な科学者コミュニティーがある。こちらは民間団体で運営され、科学者間の協力を促進し、科学的自由を守り、科学界からの情報発信を奨励、全人類の幸福のために科学教育をサポートすることを目的に組織されたもので、なんと100年以上も続いている。そして、世界最強の科学誌の一つ、「Science（サイエンス）」の出版団体でもあることは科学者の間ではよく知られている。

　一方、ユーロサイエンスの問題意識は、完全に社会課題の解決に向いている。マトローズ会長は、世の中に発信することとしてまず大事なのは、「科学者には何ができるのか」を明確にすることであるという。そして次に大事なのは「科学者が他業界とつながる関係図の明快化」だという。

　そのほか、ユーロサイエンスは「科学者のための整った国家レベルの研究環境の整備」、「若手研究者のスムーズな成長の場の構築」、「科学者の声を集約し政策提言の場を作る」ことなどを目的としている。これらの目的は、科学者コミュニティーでなければ決して達成できないことなのだという。科学者は、世界中皆同じような悩みや問題をかかえているものであり、科学者コミュニティーがそれらの問題を唯一解決できる手段であるとも述べた。

2年に1度、欧州各地でオープンフォーラム

　EU設立（1993年）後の1997年に発足したユーロサイエンスには現在約2600人の研究者と16の組織が集まっており、今後さらに拡大するとマトローズ会長はいう。そして今後、科学者向けに大規模アンケートを取り、科学者の考えを集約し政策提言へつなげる計画を持つ。

　2004年からは2年に一度「ユーロサイエンスオープンフォーラム（ESOF）」という催しを実施している。ヨーロッパ大陸で手を上げてくれた開催都市に全てを委ね、ユーロサイエンスは名前とプラットフォームを提供するのみと、オリンピックと同じやりかたで実施している。