馬場錬成(ばば・れんせい) 科学ジャーナリスト
1940年生まれ。読売新聞論説委員、東京理科大学知財専門職大学院教授などを経て、現在、認定NPO法人・21世紀構想研究会理事長。「ノーベル賞の100年」(中公新書)、「大村智 2億人を病魔から守った化学者」(中央公論新社)、「知財立国が危ない」(日本経済新聞出版社)ほか著書多数。
※プロフィールは原則として、論座に最後に執筆した当時のものです
使用に慎重なWHO幹部を弁護士会が「告発」する騒ぎに
インドは今年3月から新型コロナ感染症(COVID-19)が急増し、大混乱に陥った。多くの州が大村智博士が発見した抗寄生虫病薬イベルメクチンを治療・予防に使う政策をとった一方、使用を禁止する州も出た。禁止の背景には、イベルメクチンの使用を推奨しない世界保健機関(WHO)の方針があるとして、インド弁護士会はWHOの幹部を世界に向けて「告発」する行動に踏み切った。
インドの報道によると、医療施設はどこも殺到する患者の対応に追われ、人工心肺装置「ECMO(エクモ)」などの治療装置も医療用酸素も足りず、病院にかかれない患者が激増して酸素ボンベが闇取引されるなど混乱が続いた。そこで注目を集めるようになったのが、途上国で抗寄生虫病薬として広く使われ、コロナの初期症状への効果も期待されるイベルメクチンである。
イベルメクチン使用に最初に踏み切ったのは、インドの州で最大の2億1700万人の人口を抱えるウッタル・プラデシュ州である。1年前の2020年7月ころから感染者が急激に増え始めたため、8月6日から州保健局はイベルメクチンを治療・予防に使えるように治療基準を改訂して使用を始めた。これが効いたのか、9月から急激に減少に転じた。
今年6月に発表された州別感染者数のトップ6の統計を見ても、ウッタル・プラデシュ州は、上位5州より人口が圧倒的に多いにもかかわらず感染者数は6位になっている。早くからイベルメクチンを使った成果が出ていると考えるのが妥当だろう。
しかし、WHOはイベルメクチンの使用に対して慎重で、今年3月31日に「証拠が非常に不確実」であることを理由に「新型コロナにイベルメクチンを使うべきではない」という指針を発表した。インド連邦政府や州政府の多くは、この指針に従っていたが、今春の感染急拡大を受けていくつかの州政府は独自に治療基準を改訂し、イベルメクチンの使用を打ち出すようになった。
イベルメクチンがコロナ予防に効果があると考えられるようになったのは、アフリカ諸国でコロナ感染者が少ないと気づいた研究者がデータを調べて論文を発表してからである。WHOは、アフリカ諸国のオンコセ ルカ症やリンパ系フィラリア症といった熱帯性感染症の治療・予防のため、1990年代から無償で住民にイベルメクチンを投与してきた。そこで、イベルメクチンを投与された国と投与されなかった国でコロナ感染状況に差があるのかどうかを調べる研究者が出てきた。