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五輪は明らかにパンデミックを悪化させている

危機感を高める障害になった事実から背を向ける「議論のすりかえ」を許すな

山内正敏 地球太陽系科学者、スウェーデン国立スペース物理研究所研究員

国立競技場の近くにある五輪モニュメント前で記念写真を撮る人たち。五輪のためにあちこちで人は集まった=2021年7月23日、東京都新宿区
 新型コロナは、第4波とは異なる変異株(デルタ株)の広がりで、医療崩壊(入院制限)が始まった。この期に及んで国際オリンピック協会(IOC)や政府は、「五輪が(直接)感染拡大させたのではない」という、五輪と流行の関係の本質から目を背けさせるすり替えを次々に試み、野党や報道も、すり替えを指摘できずに「強弁」とばかり表現し、私は呆れてしまった。しかも、ニュースサイトでは、表向きの五輪批判とは裏腹に、五輪結果速報をコロナ関連記事より多く出している。自粛で疲れた視聴者のストレス解消など五輪に一定の効果があるのは認めるが、論理のすり替えは看過できない。

 今必要なのは、五輪の負の影響を直視し、それを乗り越える具体的、直接的な方策を考え、実行することだ。

現状は下りの坂道に例えられる

 デルタ株による7月からのコロナ拡大は、放っておけば加速するという、いわば坂道の下りだ。景色は良いがカーブは危険で、加速しすぎると「医療崩壊」という事故を起こす。そんなカーブの手前に「ここは景色を楽しんで下さい」という看板を出す行為に当たるのが「五輪の開催」だ。そんな看板は誰もが撤去するだろう。危険な下り坂で景色を楽しんでいてはブレーキがおろそかになりかねないからだ。

 しかし、五輪中止を巡る政府の対応は、そういう看板を出した事について「制限速度を緩めてアクセルを踏ませているわけではないし、カーブ注意の標識もあるから、事故との因果関係はない」と開き直っているようなものだ。そして、五輪のコロナ対策である「バブル方式」を取り上げた報道は、ブレーキではなく、アクセルの踏み跡を検証しているようなものだ。

 「人出が減っている」「高齢者はワクチンで守られている」などの楽観論も「景色の看板」に相当する。こうした看板を出したまま、自粛を訴えても危機感があがるわけがない。

 そもそも総ての国民が五輪を神聖視しているわけではないし、むしろ昨今は非熱狂層のほうが主流ではないだろうか。現に、あれだけ金メダルを量産したのに、開会式の翌週末の昼すら民放とNHKを単純に足しても視聴率は10%台だった(ビデオリサーチ調べ)。そのくらい関心が低ければ、「五輪を盛大にやって、パラリンピックを止める条件すら出す気配ゼロなのに、自粛なんて馬鹿馬鹿しい」と思う人が数多く存在してもおかしくない。

 つまり、五輪開催の本質は、感染力の高いデルタ株の感染拡大期に、楽観論を振りまいて人々の感染防止への注意を弱めてしまったことだ。そこにあるのは間接的な因果だ。だが、これはマクロな効果だ。そういう効果に比べれば、五輪関係者による新たな流入(直接的な因果)は誤差の範囲に過ぎない。

 この「間接因果」は、大衆の心理とか確率、触媒効果、フィードバックなど、極めて非線形なブロセスによってもたらされるもので、その全貌を解明しないと証明できないのだが、そちらが主因であることは、今回の五輪効果のようにいくらでもある。だが、それを説明するのは難しく、結果的に直接因果だけを議論することで「本質から目を背けさせる」ことが横行する。それが、五輪でも大々的に行なわれて、野党やマスコミもそのすり替えに乗せられてしまっているのだ。

欧州サッカー選手権では「テレビ観戦でも感染者増」?

 この件に関して、すこしでもマトモな記事を出しているのは

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