大学教授 の検索結果

岩波書店の労使関係をフィクション仕立てでえぐる快作

中野慶『小説　岩波書店取材日記』を読む

　岩波茂雄が1913(大正2)年に古本屋からスタートし、翌年に夏目漱石の『こゝろ』を出版して軌道に乗り、戦前戦後の日本の出版界を牽引してきた … ［続きを読む］

ロシアで、世界で、「表現の自由」を守り抜く闘い

連帯して危機を克服する演劇人たち、かき消されそうになる声に耳傾けながら

　ウクライナ侵攻にともない、ロシア国内では「表現の自由」が奪われています。そこで何が起きているか、そして世界各地から聞こえる声は――。世界5 … ［続きを読む］

ガルージン駐日ロシア大使は必死に「でっちあげだ」と……

［4月3日～4月11日］日本記者クラブ連続会見、ガルージン駐日ロシア大使……

4月3日(日)　プールへ行き、泳ぐ。3月20日の日本ペンクラブのイベントで読み上げられた、沼野充義さんのメッセージ(恭子夫人が口述筆記したも … ［続きを読む］

ウクライナ侵攻を見て日本が考えるべきこと

元原子力安全委員長の鈴木篤之氏に聞く

　原子力安全委員会（2012年9月に原子力規制委員会が発足すると同時に廃止）の元委員長である鈴木篤之さんに『ENERGY for the F … ［続きを読む］

男系継承という大原則は、安易に崩すべきではない　まだ時間はある

　1986年（昭和61）の高円宮承子女王誕生から始まって2006年（平成18）の秋篠宮悠仁親王誕生まで3女王、3内親王、1親王の誕生を取材し … ［続きを読む］

すべては越前がにから始まった！福井県・軽井沢町連携が目指すもの～地方創生の新しい形

中村保博・福井県副知事と鈴木幹一・信州大学特任教授が明かす異色の連携の狙いとは

　福井県と長野県軽井沢町が3月17日、連携協定を結びました。経済や観光、文化などで交流を深め、地域の振興につなげるといいます。規模も財政も産 … ［続きを読む］

ノウハウ満載、江戸時代の旅行ガイドを読む

書物を通してわかる「旅」の実相、その苦労と楽しみ

本への書き込みから見える旅の準備　みなさんは、旅行の前にどのような準備をするだろうか。　行き先だけを決め、あとは現地で気の向くまま歩くのが好 … ［続きを読む］

新型コロナ「専門家」・医系技官と政治家の隠微な関係～上昌広氏に聞く

コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑯

　これまでのコロナウイルス対策のほとんどすべてを間違え続けてきた日本の「専門家」たちと厚生労働省・医系技官。彼らが群棲する「感染症ムラ」と日 … ［続きを読む］

西村智奈美、大沢真理、本田由紀さん座談会～野党は社会経済政策にどうとりくむのか（下）

参院選で争点化を図るには

　社会経済政策をめぐって、立憲民主党の西村智奈美幹事長と、東京大学名誉教授で経済学者の大沢真理さん、東京大学教授で社会学者の本田由紀さんにご … ［続きを読む］

西村智奈美、大沢真理、本田由紀さん座談会～野党は社会経済政策にどうとりくむのか（上）

衆院選総括と、岸田政権の評価は

　わたしたちの暮らしを左右する社会経済政策をめぐり、野党は昨年10月の衆院の総選挙で、有権者の心に届く訴えをできたのか。岸田政権のとりくみを … ［続きを読む］

政府予算に賛成した国民民主党はどこへ　連立政治の作法とは～中北浩爾・中島岳志対談

国民民主党の動きは予定の事態か？　自公は割れないのか？　共産党と野党の関係は？

　政府の新年度予算案が3月22日、参院本会議で自民、公明両党と野党の国民民主党などの賛成多数で可決、成立しました。政治の焦点は、政府が重要政 … ［続きを読む］

スマホを使いこなして高齢者の「幸福量」アップ

熊本県天草の「カレッジ」、安否確認もスイスイと

スマホを教え合い、学び合う　「100歳まで50代の脳年齢を保って人生総幸福量を最大化する」　そんなスローガンを掲げて、熊本県の天草地域で高齢 … ［続きを読む］

融合する公明党の国会議員と地方議員～党運営のDX化が支える議員活動

「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【3】

　「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をの … ［続きを読む］

「原発＝脱炭素電源」の実相　その未来なき持続可能性

1．はじめに　気候変動問題が顕在化し、2020年10月に菅義偉首相（当時）により、50年に向けて温室効果ガス排出実質ゼロ（カーボンニュートラ … ［続きを読む］

ウクライナには「ネオナチ」という象がいる～プーチンの「非ナチ化」プロパガンダのなかの実像【中】

　「ウクライナには「ネオナチ」という象がいる～プーチンの「非ナチ化」プロパガンダのなかの実像【上】」はこちらからお読みいただけます。3．「ネ … ［続きを読む］

コロナ「専門家」と自民党政権はなぜ間違いを正せないのか～上昌広氏に聞く

コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑮

　コロナウイルス対策に関して、日本の「専門家」と称する人たち、そして自民党政権は、その最初からほとんどすべて間違えてきた。驚くべきことに、「 … ［続きを読む］

プーチン大統領の最大の誤算は元芸人ゼレンスキー大統領とウクライナ国民の抵抗力

メディアを巧みに使う元コメディアンの「才人」に元KGBの権力者はどう出るのか

　ウクライナ戦争は開始からすでに3週間近く経ったが、ロシア軍の猛撃が続く中、ウクライナの首都キエフは陥落せず、ゼレンスキー大統領を先頭にウク … ［続きを読む］

非常時だからこそポジティブなことにフォーカスしたい～キエフから配信するボグダンさん

ウクライナで生まれ日本で育ち、「日本とウクライナの架け橋」となって今、思うこと

　2月24日、ロシアがウクライナに軍事侵攻して以降、メディアでもSNSでも凄まじい量の情報が溢れてきた。病院への空爆、市民の犠牲、隣国へ逃れ … ［続きを読む］

ケリー「有罪」判決は法と論理ではなく「主観」「政策判断」によって導かれた（下）

ゴーン氏の逃亡を正当化しかねない日本の刑事裁判の「異常」

ケリー「有罪」判決は法と論理ではなく「主観」「政策判断」によって導かれた（上）　ゴーン氏「人質司法」批判は言いがかりか？より続きます。取締役 … ［続きを読む］

日本の政治と行政のあり方を変える！「橋本行革」の理想と挫折～令和の改革の課題は

時代に適合する行政のあり方を追求したはずなのに霞が関はなぜ機能不全に陥ったのか？

　政治改革、行政改革、経済構造改革、司法改革などが進められた平成の30年は、「改革の時代」の側面を持ちます。それぞれの改革は一定の果実を得ま … ［続きを読む］

東日本大震災から11年。改めてお読みいただきたい論考をご紹介します

　東日本大震災から11年。震災と原発事故はいまだ、この社会と人びとに深い傷痕を残しています。私たちは、この経験から何を学び、考え、どんな手を … ［続きを読む］

選択的夫婦別姓反対派はなぜ「世論調査」を読み誤るのか

世論は法改正に向け着々と進む。非論理的主張にかいまみえる反対派の焦り

　「戸籍が（法改正の）障害になることはありえない 」　「世界の多くの国で選択的夫婦別姓が導入されているが、『夫婦別姓によって家族の絆が弱まっ … ［続きを読む］

本来の役割を逸脱して“政治家”になったコロナ専門家の責任～上昌広氏に聞く

コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑭

　厚生労働省の医系技官や国立感染症研究所などに連なるこの国の「感染症ムラ」。このムラ出身の「専門家」たちが進めてきた日本のコロナウイルス対策 … ［続きを読む］

問題だらけのコロナ感染症対応から考える公明党の機能～自民党とどう違うか

「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【2】

　「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の時期をの … ［続きを読む］

「悪意はない」コロナの専門家たちを生んだ根源的問題～上昌広氏に聞く

コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑬

　「コロナ「専門家」が科学的な正しさより重視するものとは」、「コロナ禍で限界を露呈した「感染症ムラ」のとんでもない実態」に引き続き、日本のコ … ［続きを読む］

9年間の「異次元の金融緩和」が残した傷跡〜黒田さん、今の道に未来はありますか？

任期中に国民と真摯な対話を

　世界で金利が上昇している。コロナ対策で金融緩和政策をとってきた国々は、いま金融引き締めによるインフレ防止に転換している。ただし日本を除いて … ［続きを読む］

ネットで生き抜くために　新聞社が超えるべき二律背反

　昨秋、ある大学の学生に「紙の新聞」を読んでいるかを尋ねた。手を挙げた学生は40人中7人。やや多いとも感じたし、中には数紙購読しているという … ［続きを読む］

コロナ禍で限界を露呈した「感染症ムラ」のとんでもない実態～上昌広氏に聞く

コロナ対策徹底批判【第四部】～上昌広・医療ガバナンス研究所理事長インタビュー⑫

　日本の新型コロナウイルス対策は、感染拡大の当初から迷走を続け、そのほとんどは有効性を欠いた不適当なものと言わざるを得ない。その最大の原因は … ［続きを読む］

スター研究者の米科学顧問がパワハラで辞任

「強い」科学者の時代は終わった？

目玉人事の科学政策局長辞任　バイデン政権に痛手 　米国バイデン大統領の首席科学顧問であるエリック・ランダー科学技術政策局（OSTP）局長が2 … ［続きを読む］

軽井沢型テレワークがどこにも真似できない深い理由～自主財源107億円の町に年間500人移住

日本人の「働き方」の変革期に必要な「サロン文化」をいかすという発想

　軽井沢は明治以降、政治や経済、文化の重要人物がバカンスを過ごしたり、重要な活動や決定を行ったりしてきた特別な場所であった。一方で、昭和の高 … ［続きを読む］