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Journalism
日本を襲った未曽有の大震災「3・11」から7年目の春が来た。ふだんパリに暮らしている私だが、この季節になると遥か遠くの祖国に思いをはせる。 … [続きを読む]
山口昌子 2018年03月22日
2017年12月31日、ドイツでまた一つ「原子力の火」が消えた。この日の午後、バイエルン州西部のグントレミンゲン原子力発電所の中央管制室で … [続きを読む]
熊谷徹 2018年03月20日
原発の再稼働問題を巡り、よく疑問を投げかけられることがある。なぜ原発が立地する地域から真っ先に再稼働を求める声が上がるのか――と。立地地域 … [続きを読む]
前田有樹 2018年03月19日
経済・雇用 世界一企業が活躍しやすい国のリアル
昨年12月、茨城県古河市の工場の屋根で太陽光パネルの点検・清掃を行っていた15歳のバイト少女が転落して死亡する事故があり、警察や労働基準監 … [続きを読む]
竹信三恵子 2018年02月06日
経済・雇用
日本にも積極関与の動きが出てきた 中国主導でアジア、中東、欧州に及ぶ経済圏づくりを目指す「シルクロード経済圏構想(一帯一路)」に対し、動きが … [続きを読む]
竹内幸史 2018年01月16日
政策構想力や現状を打破する力が衰えていないか 大学の授業料を免除する高等教育の無償化が来年度から動き出す。安倍政権は「人づくり革命」と称して … [続きを読む]
木代泰之 2018年01月15日
社会・スポーツ 減災社会をめざして
地震は、地球表面にある複数のプレートが個々に移動し、その干渉によって岩盤がひび割れることで発生する。岩盤が破壊することによって断層が生じ、 … [続きを読む]
福和伸夫 2018年01月11日
科学・環境
人知を越えた自然の猛威にどう向き合うべきなのか。伊方原発の運転差し止めを命じた広島高裁の決定は、そんな問題を投げかけた。こんな巨大噴火に対 … [続きを読む]
黒沢大陸 2017年12月27日
ボンで開かれていた国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP23)が11月18日に閉幕した。2年前、COP21では気候変動対策の新たな国際枠 … [続きを読む]
原科幸彦 2017年11月27日
地球温暖化対策への貢献で2007年にノーベル平和賞を受賞した元米副大統領のアル・ゴア氏が来日し、朝日新聞などのインタビューに応じた。 アル … [続きを読む]
小林哲 2017年11月13日
「ヒーロー企業にならないか?」 国連の気候変動交渉COP21が開催されているパリから、アル・ゴア元米副大統領が電話をかけ、アメリカの太陽光発 … [続きを読む]
江守正多 2017年11月10日
2017年6月1日、米国トランプ大統領は気候変動枠組み条約のパリ協定から離脱方針を発表した。オバマ政権下の米国を始め、世界159カ国が既に … [続きを読む]
小林光 2017年08月18日
人類が生存し続けられる限界を示した「プラネタリー・バウンダリー(地球の限界)」の研究を率いたスウェーデン出身の環境学者、ヨハン・ロックスト … [続きを読む]
石井徹 2017年07月27日
深刻化する地球温暖化と生物多様性の喪失、海洋酸性化、大気汚染や化学物質汚染など、人間活動による地球環境への負荷が高まり、自らが危機にさらさ … [続きを読む]
石井徹 2017年07月26日
今回の米国のパリ協定離脱を予見して、世界的に著名な温暖化問題専門の三つの研究機関が、その場合の温度目標との関係を分析していた。 その結論は … [続きを読む]
西村六善 2017年06月21日
トランプ氏がパリ協定の離脱を表明した。周知のとおり、選挙期間中からの公約だった。エネルギーの完全な自給自足を追求し、キーストンXL原油パイ … [続きを読む]
西村六善 2017年06月07日
トランプ政権は現時点ではパリ協定離脱を決めていない。ティラーソン国務長官は「残留した方が良い」と公言している。報道では、娘のイバンカさんも … [続きを読む]
西村六善 2017年04月27日
欧米企業との落差が際立つ 地球温暖化を防ぐ新しい国際ルール「パリ協定」が昨年11月に発効し、欧米の主要企業がなだれを打ってCO₂など温室効果 … [続きを読む]
木代泰之 2017年03月30日
法と経済のジャーナル 深掘り
「シンギュラリティ」時代における法務戦略中山国際法律事務所弁護士 中山 達樹1 はじめに - シンギュラリティ大学 ソフトバンクがアーム社に … [続きを読む]
中山達樹 2017年03月27日
東京大学教授の早野龍五さんが取り組んだ活動には、福島の高校生たちと一緒に進めたものも多い。県内で暮らす人の被曝(ひばく)線量を他県や他国と … [続きを読む]
早野龍五 2017年03月07日
「RE100」という言葉を目にしたことはあるだろうか。 「RE」はrenewable の略号で、再生可能エネルギー、自然エネルギ … [続きを読む]
大野輝之 2017年03月02日
次期米国大統領のドナルド・トランプ氏は、国民の大多数の支持を得たわけではない。第一に、有権者の45%は投票しなかった。投票総数ではヒラリー … [続きを読む]
西村六善 2017年01月18日
最近の日本の環境影響評価(EIA)制度は、ほとんど発電所のためにあるといっても過言ではない。2016年12月2日現在、EIA手続き中の事業 … [続きを読む]
松田裕之 2017年01月11日
社会・スポーツ
いびつな格好の六角形が、大阪湾にポツンと突き出している。その島は、見るからに殺風景だった。 中央部は雑草が生い茂り、茶色っぽい。水たまりの … [続きを読む]
前田史郎 2016年12月26日
数年前から「環境・エネルギー革命」あるいは「脱炭素革命」という言葉を聞くようになり、自分でも口にするようになった。そのころからぼんやりと考 … [続きを読む]
江守正多 2016年12月07日
「コスタリカは環境大国ですが、人権大国でもあるんです」 こう話すのはJICA(国際協力機構)コスタリカ支所長の半谷良三さんだ。 「中南米 … [続きを読む]
関根健次 2016年11月30日
中米の小国コスタリカに世界の注目が集まっている。 英シンクタンク・ニューエコノミクス財団(NEF)の「地球幸福度指数(Happy Plan … [続きを読む]
関根健次 2016年11月29日
昨年12月、パリ協定成立の直前にWEBRONZAに掲載された私のコラムでは、安くなった自然エネルギー発電が気候変動対策のハードルを下げ、国 … [続きを読む]
大野輝之 2016年11月08日
木質バイオマス発電が、ここに来て広がりを見せ始めている。2012年にスタートした再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)では、急 … [続きを読む]
米山正寛 2016年11月04日
WEBRONZA編集部からの寄稿依頼文の中に、下記4項目の問いがある。①スラップ訴訟とはどういったものか②スラップ訴訟の特徴③なぜ日本でス … [続きを読む]
澤藤統一郎 2016年10月31日
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