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科学・環境
論座執筆の10年余りに地球・太陽系の探査・観測・モニターの意義や、その手段としての探査機や人工衛星の話はかなり書いてきた。また、気球や地上 … [続きを読む]
山内正敏 2023年04月22日
社会・スポーツ
野球の日本代表「侍ジャパン」が日本時間22日、米・マイアミの「ローンデポ・パーク」で行われたWBC(ワールドベースボールクラシック)決勝で … [続きを読む]
増島みどり 2023年03月25日
政治・国際
ここに一枚の絵図がある。Google Earthによる衛星画像である。ネオンサインのような黄色い光が、日本列島の至るところで輝いているのが … [続きを読む]
赤松正雄 2023年03月02日
昨今、フィリピンといえば強盗殺人事件容疑者の送還に関心が向きがちだが、時を同じくして行われたフィリピンのマルコス大統領訪日こそが日本外交に … [続きを読む]
花田吉隆 2023年02月17日
米国の上空を横断した中国の気球を巡って、米中の対応が加熱し、ブリンケン米国務長官の訪中が直前になって延期される事態となった。どんな理由であ … [続きを読む]
山内正敏 2023年02月13日
「大きな物語」としての脱成長コミュニズム 日本政治はその展望が見えず、与野党の対立軸は漂流を続けている。先行きの見えない時代にあって、人々は … [続きを読む]
大井赤亥 2023年02月09日
経済・雇用
昨年末に官邸で開催された第5回GX実行会議では、議長である岸田首相が「150兆円超のGX投資を官民で実現していくため、国として20兆円規模 … [続きを読む]
北村俊郎 2023年01月27日
11月15日、COP27閣僚会合において日本の西村環境大臣は、「1.5℃目標の達成が重要であり、日本は、パリ協定の1.5℃目標と整合した長 … [続きを読む]
明日香壽川 2023年01月25日
法と経済のジャーナル 西村あさひのリーガル・アウトルック
1 はじめに 一定の重要施設や国境離島の周辺区域の土地等を、「注視区域」として指定したうえで、政府が当該注視区域内にある土地等の利用状況につ … [続きを読む]
桜田雄紀、石戸信平 2022年12月28日
今回は、池田信夫氏がGoogle日本法人社長宛てに送った公開質問状のうち、残りの質問10に回答する。池田氏の質問10:温暖化で確実に起こる … [続きを読む]
明日香壽川 2022年12月19日
前回に続いて、2022年1月19日に池田信夫氏が、Google日本法人社長宛ての公開質問状にある10の質問に回答していく。今回は質問3から … [続きを読む]
明日香壽川 2022年12月17日
気候危機が叫ばれる一方で、日本ではいまだに、まるでゾンビのように温暖化懐疑論や対策不要論が様々なメディアを通して流されている。 まず温暖化 … [続きを読む]
明日香壽川 2022年12月16日
文化・エンタメ
11月6日~20日、エジプトでCOP27(国連気候変動枠組み条約の「第27回締約国会議」)が開かれた。気候危機のさなかに置かれた途上国の「 … [続きを読む]
杉田聡 2022年11月25日
連発される泥縄の価格抑制策 岸田文雄首相は、10月12日に電気事業連合会会長ら電力業界の幹部らと会談し、電力会社への支援金によって、値上がり … [続きを読む]
田中信一郎 2022年10月20日
1. はじめに 資産の流動化に関する法律(以下「資産流動化法」という。)における特定目的会社(SPC)は資産の流動化のために設立される特別目 … [続きを読む]
織田真史 2022年10月12日
目先の利害や思い込みにとらわれて津波対策もろくに考えずに招いた原発メルトダウン。命がけで闘った福島第一原発所長の吉田昌郎氏が「イメージは東 … [続きを読む]
小此木潔 2022年09月08日
8月11日は「山の日」。6年前の2016年(平成28年)から休日となっています。 8月の「八」の字が山のようで、「11」が木が屹立(きつり … [続きを読む]
赤松正雄 2022年08月11日
物価高が収まる気配はない。 帝国データバンクの調査によると、食料品に関して、すでに6月までに1万789品目において物価が上昇していて、10 … [続きを読む]
田内学 2022年08月09日
1 はじめに 令和2年6月12日に公布された、「強靱かつ持続可能な電気供給体制の確立を図るための電気事業法等の一部を改正する法律」(令和2年 … [続きを読む]
森宣昭 2022年06月22日
政治・国際 国会議員、課題解決に挑む~立憲民主党編
国内外に山積する課題に政治はどう向き合い、解決すればいいか――。現役の国会議員が政治課題とその解決策について論じるシリーズ「国会議員、課題 … [続きを読む]
落合貴之 2022年06月02日
「ミサイルを防げる原発は世界に1基もない」 「ロシア軍がウクライナの原発をミサイル攻撃」「チェルノブイリ原発をロシア軍が占拠」などのニュース … [続きを読む]
北村俊郎 2022年05月18日
論者は、仕事柄、環境対策を自ら実験的な観点で実践するよう心掛けている。 具体的には、2000年には自宅エコハウスを建築し、建て替え前比で7 … [続きを読む]
小林光 2022年05月09日
令和の政治や経済が抱える課題について議論し、さらなる改革の実現を期す「令和国民会議」、通称「令和臨調」が6月に発足します。依然収束しないコ … [続きを読む]
星浩 2022年05月08日
再エネは頼りなくあてにならない? 先日の関東圏の電力需要の逼迫の際、太陽光発電が天候不順でほとんど発電しなかったこと、その補填の … [続きを読む]
北村俊郎 2022年04月29日
日本のエネルギー自給率は11パーセント ロシアのウクライナ侵攻に対し、アメリカやEUなど自由主義陣営が経済制裁を始めた途端、世界の石油や天然 … [続きを読む]
北村俊郎 2022年04月07日
社会経済政策をめぐって、立憲民主党の西村智奈美幹事長と、東京大学名誉教授で経済学者の大沢真理さん、東京大学教授で社会学者の本田由紀さんにご … [続きを読む]
木下ちがや 2022年04月04日
初の電力需給逼迫警報 政府は3月21日夜、東京電力管内の1都8県で翌日に電力需給が非常に厳しくなるとして、「電力需給逼迫警報」を出し、経済産 … [続きを読む]
北村俊郎 2022年03月31日
Journalism
東日本大震災が起きた2011年3月11日、12歳だった私は、もうすぐ24歳になる。現在、大学院で財政を勉強するかたわら、若い世代の政治参加 … [続きを読む]
能條桃子 2022年03月29日
1.はじめに 気候変動問題が顕在化し、2020年10月に菅義偉首相(当時)により、50年に向けて温室効果ガス排出実質ゼロ(カーボンニュートラ … [続きを読む]
大島堅一 2022年03月28日
東日本大震災から11年。震災と原発事故はいまだ、この社会と人びとに深い傷痕を残しています。私たちは、この経験から何を学び、考え、どんな手を … [続きを読む]
論座編集部 2022年03月10日
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