クルマの利潤を手にするのは自動車メーカーかネットの巨人か

　グーグルとアップルが自動車業界に攻勢をかけている。車向けにシステムや情報端末を売るだけでなく、車を外部のネットワークに結びつけ、パソコンやスマホと同じようにネット企業の支配下に置こうという壮大な戦略だ。それは今自動車業界が独占している莫大な利益を、ネット企業に再配分するよう迫る動きでもある。自動車業界はどう対応するのか、日本メーカーは大丈夫だろうか。

３　月上旬に開かれた「ジュネーブ国際自動車ショー」は、ネットの巨人グーグルとアップルが存在感を見せつける舞台になった。

　まずグーグル。独フォルクスワーゲン（ＶＷ）は、傘下のアウディがグーグルの基本ソフト「アンドロイド」の端末を搭載したスポーツ車「ＴＴ」（写真＝アウディＨＰより）を今夏に売り出すと発表した。

　ドライバーは端末で外部とつながり、ナビゲーションや音楽、アプリを楽しむことができる。さらにアンドロイドを標準化することで、他の自動車との通信や道路インフラとのネットワーク、運転のコンピューター支援にも広げるという。

　ＧＭ、ホンダ、現代もグーグルと提携しているので、いずれ追随すると見られるが、ＶＷにとって実用化の一番手になる意味は大きい。グーグルと共同開発のパートナーになることで、これから開発するシステムをたえず自社に都合のよい形に持っていける利点があるからだ。

　二番手以下の他のメーカーがＶＷに追いつくには、グーグルとＶＷが共同開発したシステムを採用せざるを得ない。こうして自社陣営のメーカー数を増やすことが