マイクロソフトの焦り映すＷｉｎｄｏｗｓ無償提供

　マイクロソフトが、ハードウェアパートナーに対するＷｉｎｄｏｗｓの無償提供を開始すると発表した。この動きは、ＰＣ市場で圧倒的な力を発揮してきたマイクロソフトの焦りが表面化した格好とも受けとれよう。

　無償提供の対象となるのは、９型未満のディスプレイを搭載したデバイスと、ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ　ｏｆ　Ｔｈｉｎｇｓ）向けのＷｉｎｄｏｗｓだ。

　ＩｏＴは今後市場拡大が見込まれる領域であり、自動車や家電などのＩＴ機器以外のデバイスが対象となる。だが、注目されるのは、やはり、９型未満のディスプレイを搭載したデバイスへの提供だ。ここではタブレットおよびスマートフォンが対象となるからだ。

　ＰＣ市場においては約９割という圧倒的なシェアを持つＷｉｎｄｏｗｓだが、タブレット市場およびスマートフォン市場では、製品投入で先行したアップルと、無償でＯＳを提供するＡｎｄｒｏｉｄが席巻し、Ｗｉｎｄｏｗｓは苦戦している。

　タブレット戦略で成果があがっているとされる日本市場でも、タブレット市場におけるＷｉｎｄｏｗｓ陣営のシェアは、２０１３年１０～１２月実績で２６％（日本マイクロソフト調べ）。ようやく４分の１のところにまで拡大したところだ。

　一方で、全世界のスマートフォン市場におけるＷｉｎｄｏｗｓ　Ｐｈｏｎｅのシェアは、