科学技術―議論の仕方もイノベーションを

　震災から約５カ月がたった。依然として、事態は完全には収束していない。前回も書いたように、インターネット調査によれば、国民は科学者・技術者コミュニティーが今回の震災について十分な情報発信をしていないと感じ、同時に彼らの話を聞きたいと思っている。

　しかし、インターネット上だけでも学協会、学術団体、ＮＰＯ、経済団体、シンクタンクなどが、「科学技術に関係する内容」を含んだ東日本大震災関連の提言や声明を35件も出しているという（科学技術振興機構研究開発戦略センター調べ）。ここでも情報の過多による混乱の危険性が生まれている。震災直後のとりわけ原発事故をめぐっては、各種の情報それも専門家による情報が錯綜し、混乱を引き起こした。情報の発信が容易になること自体は、必ずしも悪いことではないが、それが並置されたままでは使いようがない。誰もが夢想するのは、一元的で権威のある情報の確立であろう。しかし、これはもはや無理というべきなのかもしれない。