あっという間にCO2＝400ppm時代。「21世紀は氷河期が来る」といわれていたのに　

大気中のＣＯ２（二酸化炭素）濃度が５月９日の１日平均で初めて４００ｐｐｍを超えた。年間の平均が４００ｐｐｍを超えるのも３、４年のうちだろう。世界には「４５０ｐｐｍを超えないようにしよう」という主張もあるが、今の状況ではとても無理だ。ほんの４０年前、多くの科学者は「世界は寒冷化に向かっている。氷河期が近づいているのかも」と言っていたのに見事にはずれた。人類は地球温暖化に気づくのが遅れ、あわてて京都議定書をつくったものの、今は対策がうまくいっていない。あっという間の４００ｐｐｍ時代への突入は、世界が早くも温暖化との闘いに敗れかけていることを示唆している。

　空気の成分で最も多いのは窒素、２番目は酸素。次はアルゴンで、４番目が二酸化炭素（ＣＯ２）だ。そのＣＯ２が増え続けている。太平洋の真ん中にあるハワイは人間の経済活動の影響を受けにくく、ＣＯ２濃度の測定に適している。観測を始めた１９５８年は３１５ｐｐｍだった。毎年の平均値は例えば、ftp://ftp.cmdl.noaa.gov/ccg/co2/trends/co2_annmean_mlo.txtで見ることができる。

　観測当初の上昇率は年１ｐｐｍ以下だったが、最近では２ｐｐｍと増加が加速している。実は、観測当初から、ＣＯ２濃度がかなり急速に上昇していること、そしてＣＯ２が温暖化の要因であることはよく知られていたが、「地球温暖化が大変だ」と騒がれ始めたのは１９８０年代後半である。

　それは、ＣＯ２濃度の上昇のような温暖化要因もあるが、逆に空気の汚れ（エアロゾル）のように寒冷化させる要因も多くあり、全体を混ぜ合わせた結果として、科学者は「地球は寒冷化している」と思っていたからである。

　１９７０年はじめから世界各地で、干ばつや猛暑、寒波といった異常気象が頻発した。世界の気象研究所はこぞって将来予測を行ったが、その結果、「気候変動は寒冷化の兆候だ」「氷河期が近いのかも」という結論に至った。米中央情報局（ＣＩＡ）の「ＣＩＡレポート、世界の人口・食糧・気象」（７５年）は、「おおかたの気象学者の意見は、少なくとも北半球は徐々に寒冷化に向かっているという点では一致している」とし、食糧危機による政情不安の勃発を懸念している。日本の気象庁も７３、７４年に気候変動調査研究会を設置し、「北半球の寒冷化が進んでいる。現在の寒冷化が続けば、１０数年後に、１９世紀以前の低温期に似た気候になる」と結論した。８０年代はじめ、日本の雑誌は「氷河期がくる」といった特集を多く組んだ。

　しかし、８０年代以降、気温はぐんぐん上昇した。間違った予測の一因は当時の気温傾向だった。１９４０年から７０年代まで地球の表面気温は下降気味だった。図は当時よく使われたグラフだが、１９７５年以降を手で隠して見ると、気温の下降傾向が見える。この時代に「将来は温暖化する」とはなかなかいいにくかったようだ。

　したがって温暖化メカニズムの研究は８０年代に始まったばかりの、まだ歴史の浅い研究であり、「ＣＯ２による温暖化は間違いだ」という「懐疑主義」も生まれた。しかし、おおかたの科学者は、人的活動によるＣＯ２増加が急テンポの温暖化を起こしているという考えを共有している。ＩＰＣＣの第４次報告書は、１９０６～２００５年の１００年間で０・７４度上昇したと、している。

　そこから考えると、４００ｐｐｍに接近というのは、ものすごい脅威だ。産業革命以前は約２８０ｐｐｍだった。図。それどころか南極の氷床コアに残る気泡の調査では、産業革命にいたる過去６５万年間のＣＯ２濃度は１８０～３００ｐｐｍの間にあったのである。

　将来の温暖化を考える場合、欧州連合（ＥＵ）などは「温暖化による温度上昇を２度以内に抑えよう」と主張している。これは、将来の大気中の温室効果ガス濃度を「４５０ｐｐｍ以内に抑えること」とほぼリンクしている。「まだ５０ｐｐｍの余裕がある」と思ってはならない。ＣＯ２は４００ｐｐｍでもメタンやフロンなどＣＯ２以外の温室効果ガスが増え、寒冷化要素であるエアロゾルが減れば４５０ｐｐｍに早く近づくことになる。

year mean(ppm)

1959 　　315.97

1964 　　319.62　　　　東京オリンピック

1972 　　327.45 　　国連人間環境会議（ストックホルム会議）

1975 　　331.08　　 このころ欧州で酸性雨の被害が激化

1979 　　336.78　　 酸性雨を対象にした長距離越境大気汚染条約

1985 　　346.04　　 南極上空でのオゾンホールが報告される

1986 　　347.39　　 チェルノブイリ原発事故

1987 　　349.16　　 オゾン層保護のモントリオール議定書採択

1988 　　351.56　　 ＩＰＣＣ発足

1989 　　353.07　　 ベルリンの壁崩壊

1992 　　356.38　　 気候変動枠組み条約採択、生物多様性条約採択、地球サミット

1997 　　363.71　　 京都議定書採択

2001 　　371.13　　 米国が京都議定書を離脱

2002 　　373.22　　 環境開発サミット（ヨハネスブルク・サミット）

2005 　　379.80　　 京都議定書が発効

2008 　　385.59　　 リーマンショック

2011 　　391.62　　 東日本大震災／福島原発事故

　世界は温暖化への危機感を認識した１９８０年代の後半からすぐに、意欲的な対応を始めた。１９８８年に科学者が集まるＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）を設立し、科学データを集めたり、研究を奨励しながら、同時に、国連を場にした気候変動枠組み条約の作成（９２年に採択）、具体的な対応策を定めた京都議定書（９７年採択）をつくる国際交渉を活発化させた。

　しかし、京都議定書は第１期（０８～１２年）が終わった段階で半分壊れたといえる。ＥＵが第２期の削減義務を持ったので議定書はかろうじて存続しているが、日本が「第２期の削減義務を拒否」するなどで弱体化した。

　２０１５年末には、京都議定書に続くものとして「米国、中国を含む主要国すべてが参加する単一の枠組み（議定書のようなもの）」をつくることにしているが、そんないいものが簡単にできる状況にはない。とくに日本は「６％削減の義務」があった京都議定書の第１期が終わった途端に、国内の削減目標もなくなり、ＣＯ２削減対策は、何をしていいかわからない手持ち無沙汰な状況になっている。国際交渉で世界の国を牽引する存在からは遠い。世界全体の熱意も薄く、２０１５年に「主要国が参加し、温暖化にブレーキをかける実効性のある枠組み」ができるとは思えない。

　温暖化対策が進まないのは、基本的にその困難さにある。１９９０年ごろ、人為的に排出されるＣＯ２が、森林や海の吸収能力の倍以上になっていることが分かった。温暖化にブレーキをかけるには人為的な排出量＝吸収量になってバランスされる必要がある。となれば排出量の半減が必要だ。

　「２０５０年に世界全体で半減、先進国では８０％削減が必要」などという数字はここからはじき出される。つまり、世界は、温暖化について、そのメカニズムと危険性が分かった途端に、「ＣＯ２を半分に減らせ」といわれたのである。世界はその覚悟ができていない。