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プロリーグの「仕事」は被災地にまだある

倉沢鉄也

倉沢鉄也 日鉄総研研究主幹

被災地で受け取るスポーツの姿は、被災地の方々の思いと行動がすべてであり、東京から論じることに意味があるのか自問自答しつつ、被災地復興に果たすスポーツの役割を整理してみる。これは、多岐にわたる論点を絞り込まねばならない。

 まず、「被災地で、やる」スポーツは、もちろん施設の復旧も重要だが、これはエコノミー症候群対策など健康・医療の専門的見解があろう。野球のキャッチボールひとつで大いに気分転換できることもあろう。これは割愛する。

 次に、「見て盛り上がる」スポーツについては、放映や現地無料観戦を通じて、元気づけにはなっていることは間違いないだろう。これはどのスポーツでも貢献できることであり、個人的にはそれがスポーツの果たす役割のすべてだとも思うが、ことスポーツビジネスがなしうる被災地への経済的な貢献ということだと、たとえばゴルフやスケートのような個人競技は、地元チャリティーマッチ以外は、どうしても結びつきにくい。また地元チャリティーという点では、大相撲やプロレスなど興行団体の慰問も重要な存在だが、一過性のイベントであり、地域への経済的貢献という点ではこれも限界がある。ビジネスと士気高揚の両面で期待したいのは、やはり団体競技の地元チームの奮戦、願わくば活躍、ということになろう。具体的には野球、サッカー、ほかプロスポーツの団体競技に論点を絞る。

 不謹慎を承知で被災地のスポーツビジネスを語ると、いわば地元にお金の落ちる、即戦力の地産品である。具体的には、観戦チケット収入、テレビやネットの放映権収入、スタジアムやユニフォームなどの広告収入、グッズ収入、スタジアム内飲食、までがチームに関わる収入となり、場外での関連飲食や交通の収入が地域経済に直接落ちる収入、以上が主な項目である。チームとしての主な支出は、興行の施設と運営、選手ほかの給与、販売促進費、そしてスポーツリーグによって違うが「リーグ振興のための、リーグ内再分配金」となる。

 乱暴に考えれば、

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筆者

倉沢鉄也

倉沢鉄也(くらさわ・てつや) 日鉄総研研究主幹

1969年生まれ。東大法学部卒。(株)電通総研、(株)日本総合研究所を経て2014年4月より現職。専門はメディアビジネス、自動車交通のIT化。ライフスタイルの変化などが政策やビジネスに与える影響について幅広く調査研究、提言を行う。著書に『ITSビジネスの処方箋』『ITSビジネスの未来地図』など。

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