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緊急事態宣言発令でJリーグのクラブは長期休止とどう戦うか

増島みどり スポーツライター

拡大 日本野球機構とJリーグが設置した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第4回会議=2020年3月23日、東京都港区、代表撮影

7都府県に18クラブ、各クラブも活動の大幅見直しに対応

 5月6日まで1カ月の緊急事態宣言の発令によって、7都府県の自治体をホームタウンとするJクラブにも、新型コロナウイルス感染拡大防止に新しい対応が求められる。各都府県知事は、生活の維持に必要な場合を除く外出の禁止、多数が集まる施設の使用制限、停止をも要請できるため、サッカーなどスポーツ実施へのハードルがより上がるためだ。

 夕刻の緊急事態宣言発令を前に、4月7日昼、7都府県のひとつ、神奈川県横浜市をホームタウンとする「横浜F・マリノス」は、こうした情勢に即座に対応し「当面の間活動を休止する」とのリリースを発信した。

 クラブ事務所は、すでに3月1日と早い段階から在宅勤務に切り替えており、子どもたちを指導するアカデミー・スクール活動は、学校の休校に協調し活動を休止。トップチームは、当初8日までの活動休止をする予定だったが、Jリーグが目標とした3回目の再開日5月9日も4月3日に白紙となり、新しいスケジュールを組んだ。

 「活動再開時期については、今後の政府・自治体の要請内容などを考慮して判断していきます」とリリースに加えられた一文に、従来とはまた異なる緊張感が表れていたように受け取れる。

 対象となる7都府県には、Jリーグ56クラブのうち18ものクラブが拠点を置く。緊急事態宣言発令前には、東京都のFC東京(期間未定で活動休止)、東京V(19日まで)、町田(未定)、埼玉県の浦和(18日まで)、大宮(20日まで)、千葉県の柏(30日まで)、千葉(未定)、神奈川県の横浜Fマリノス(未定)、横浜FC(未定)、川崎F(19日まで)、湘南(19日まで)、YSCC横浜(19日まで)、SC相模原(未定)、大阪府のG大阪(13日まで)、C大阪(1日に選手の感染判明以降休止)、兵庫県の神戸(3月30日酒井選手の感染判明以降休止)、福岡県の福岡(19日まで)、北九州(19日まで)と、それぞれ自主的な判断で活動を休止していた。

 しかし7日の緊急事態宣言後、東京Vは永井秀樹監督のコメント発表と同時に当面の活動休止を改めて発表し、川崎も休止期間を未定とする。また湘南も当初の19日までの予定を再度変更する方針だ。浦和も18日までとした休止を延長すると発表した。緊急事態宣言はこのように、自治体と活動を共にするJリーグ各クラブに今後、これまでとは違う判断基準が加わるという点で大きな影響をもたらす。

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筆者

増島みどり

増島みどり(ますじま・みどり) スポーツライター

1961年生まれ。学習院大卒。84年、日刊スポーツ新聞に入社、アマチュアスポーツ、プロ野球・巨人、サッカーなどを担当し、97年からフリー。88年のソウルを皮切りに夏季、冬季の五輪やサッカーW杯、各競技の世界選手権を現地で取材。98年W杯フランス大会に出場した代表選手のインタビューをまとめた『6月の軌跡』(ミズノスポーツライター賞)、中田英寿のドキュメント『In his Times』、近著の『ゆだねて束ねる――ザッケローニの仕事』など著書多数。

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