メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ
論座アーカイブ > サイト内検索
更新日 から まで指定
139件中61~90件
最新順 │ 古い順
社会・スポーツ
トランプ氏「だって向こう(クルーズ)から始めたんだ」 アンダーソン・クーパー(CNN)「それ、5歳児の議論じゃないか」 … [続きを読む]
久保田智子 2016年08月04日
1 「調査ページ」の概要 2016年7月10日の参院選投票日を目の前にした7月7日、自民党が自党のホームページで「学校教育における政治的中立 … [続きを読む]
渡辺輝人 2016年08月30日
政治・国際 立憲デモクラシー講座・阪口正二郎教授
注)この立憲デモクラシー講座の原稿は、4月22日に立教大学で行われたものをベースに、講演者が加筆修正したものです。立憲デモクラシーの会ホーム … [続きを読む]
阪口正二郎 2016年09月06日
阪口正二郎 2016年09月15日
阪口正二郎 2016年09月27日
阪口正二郎 2016年10月13日
政治・国際 漂流キャスター日誌
10月18日(火) 朝から局で定例会議。先週放送した南スーダンの特集の評価が高かった旨確認しあう。その後、N、S、Sと沖縄取材打ち合わせ。目 … [続きを読む]
金平茂紀 2016年10月28日
1 若年視聴者はすぐにはテレビに戻らない 長期的に見れば、テレビ番組のネット同時配信全面解禁は良いことだと思う。あとは著作権さえクリアできれ … [続きを読む]
渡邊久哲 2016年11月25日
国民的には長らく不当利得のように認識されてきたNHKの受信料。受信端末を持っていれば受信契約の義務が生じることが放送法で規定さ … [続きを読む]
倉沢鉄也 2016年11月29日
政治・国際
安倍政権のメディア戦略を問う牧原秀樹・自民党国対副委員長兼ネットメディア局次長、前副幹事長 VS 水島宏明・上智大学教授 VS 松本一弥・朝 … [続きを読む]
松本一弥 2016年12月09日
文化・エンタメ
日本社会の“雑なまなざし” 先日、『SMAPはなぜ解散したのか』(SB新書)を上梓した。タイトルだけ見るとゴシップ本 … [続きを読む]
松谷創一郎 2017年02月10日
前回の「清水富美加氏出家と芸能ムラの『ブラック体質』――コンプライアンス意識の低さを自ら公言する芸能人」に引き続き、宗教団体「幸福の科学」 … [続きを読む]
勝部元気 2017年02月24日
ドラマ「ロングバケーション」のヒットや映画「踊る大捜査線」の成功で実績を重ねフジテレビ社長に2013年に就任した亀山千広氏(60)の退任か … [続きを読む]
川本裕司 2017年06月14日
強行採決以上にひどい「横暴採決」 拙稿「加計学園問題における前川喜平前次官の倫理的抵抗――公僕の志は、官僚制の歴史的退行を食い止められるか」 … [続きを読む]
小林正弥 2017年06月16日
マキャベリズムとは何か 「共謀罪」法を「横暴採決」して国会は終了した。国会での政府の答弁にはまったく誠意や真剣さがなく、審議時間を消化してい … [続きを読む]
小林正弥 2017年06月29日
政治・国際 立憲デモクラシー講座2017・山口二郎教授
注)この立憲デモクラシー講座の原稿は、2017年1月13日に早稲田大学で行われたものをベースに、講演者が加筆修正したものです。立憲デモクラシ … [続きを読む]
山口二郎 2017年06月30日
ネット同時配信を可能とする放送法改正が実施された際に受信料制度をどうするか。 NHKの検討委員会が6月27日に答申 … [続きを読む]
武田徹 2017年07月21日
立憲プログラムにおける憲法再建強化のポイント 短期間に作られたにもかかわらず、戦後70年以上の時間が経過しても現行憲法は十分に今の時代に対応 … [続きを読む]
小林正弥 2017年11月21日
昨年(2017年)12月14日、放送倫理・番組向上機構(以下、BPOと表記)の放送倫理検証委員会が、第27号の委員会決定を意見書として公表 … [続きを読む]
香山リカ 2018年01月05日
現状肯定にとどまった判断 注目されたNHK受信料をめぐる最高裁の憲法判断が、昨年12月6日にあった。結果は肩透かしであったが、あえて好意的に … [続きを読む]
山田健太 2018年01月18日
昨年12月に出されたNHK受信料に関する最高裁判決は、「受信料制度が国家機関などから独立した表現の自由を支えている」から「憲法に違反しない … [続きを読む]
柴山哲也 2018年01月18日
受信料不払いが広がるのは当然の帰結 2017年12月、最高裁大法廷は「テレビ受信設備を設置したものはNHKと受信契約しなければならない」と定 … [続きを読む]
石川旺 2018年01月18日
「越えがたい壁」に直面した安倍政権 2017年7月、森友・加計学園問題によって安倍晋三内閣の支持率が低下した時点で、筆者は安倍政権が「越えが … [続きを読む]
牧原出 2018年03月29日
放送法4条撤廃などを打ち出した政府の「放送改革の方針」。対応を協議するため集まった民放キー局幹部を前に、3月23日、大久保好男・日本テレビ … [続きを読む]
川本裕司 2018年04月02日
芸能界では給与においても「やりがいの搾取」といえる行為が頻発している。2017年2月11日に突然引退を発表し出家した清水富美加 … [続きを読む]
小野登志郎 2018年04月04日
3月27日(火) 国民注視の中で、佐川宣寿・前財務省理財局長の国会での証人喚問が午前9時半から始まる。午前中が参議院、午後が衆議院。早めに局 … [続きを読む]
金平茂紀 2018年04月10日
放送界を揺さぶった政府の「放送制度の改革」に安倍晋三首相が16日にあった規制改革推進会議で「放送と通信の垣根はどんどんなくなっている。放送 … [続きを読む]
川本裕司 2018年04月18日
放送法4条という条文を規制と捉え、これを撤廃して改革する必要があると安倍首相が今年に入って繰り返し言うので、官邸主導の会議体である規制改革 … [続きを読む]
倉沢鉄也 2018年04月27日
3月中旬に、突然、政治課題の1つに浮上し、そして1ヶ月後には潮が引くように、表面上は何事もなかったかのごとく何処かに行ってしまった放送制度 … [続きを読む]
山田健太 2018年04月27日
民放業界に動揺が広がった 3月15日、共同通信が配信した1本の記事が民放業界を震撼させていた。その記事は「政治的公平の条文撤廃/党派色強い … [続きを読む]
水島宏明 2018年04月27日
掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。 Copyright © The Asahi Shimbun Company. All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.