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科学・環境
スマートフォンやモバイル、ノートパソコンなどに充電可能なリチウム・イオン電池がますます多く使われるようになった。コバルトはそのカギとなる元 … [続きを読む]
吉田文和 2016年03月28日
法と経済のジャーナル ニューズ&コメンタリー
カリブ海の英領バージン諸島などのタックスヘイブン(租税回避地)に設立された21万余の法人に関する電子ファイルを、南ドイツ新聞(独ミュンヘン … [続きを読む]
2016年04月04日
Journalism
2015年以降、メディアと政治の対立が顕在化し、新たな局面を迎えようとしているように見える。なかでも政治の側が、従来の法解釈のあり方や、放 … [続きを読む]
西田亮介(東京工業大学リベラルアーツ研究教育院准教授) 2016年04月08日
世界の原子力産業は、2015年12月の国連気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)に大きな期待を抱いていた。「パリ会議」とも呼ばれ … [続きを読む]
マイケル・シュナイダー 2016年04月14日
社会・スポーツ
授業料の値上げなど学費負担の増加と経済状況の悪化によって、奨学金を利用する大学生が増加しています。日本の大学生の半分以上が、何らかの奨学金 … [続きを読む]
大内裕和 2016年05月05日
お金がないことで学びの機会を失わないよう、学びをお金の面で支えるのが、奨学金の本来の目的です。 しかし、その奨学金が、逆に、人生の大きな負 … [続きを読む]
岩重佳治 2016年05月05日
文部科学省は、昨年4月から「『デジタル教科書』の位置付けに関する検討会議」を計7回開催してきました。このなかで、デジタル化した教科書を生徒 … [続きを読む]
田村恭久 2016年05月20日
政治・国際
ゼニゲバ、ドケチ、ウソツキ、マネロン、ツケカエ魔、ネコババ、ゴマカシ、強欲、吝嗇(りんしょく)、卑劣、まあ、いろんな表現があるものだ。いわ … [続きを読む]
三島憲一 2016年05月27日
経済・雇用
増税延期の「お墨付き」 G7伊勢志摩サミットを終えて、安倍首相が来年4月に予定されている消費税増税を2年半延期することを決断した、と報道され … [続きを読む]
吉松崇 2016年06月01日
「バラバラになった国」 6月23日、英国で欧州連合(EU)に残留するか離脱するかの是非を問う国民投票が行われた。72.2%という高投票率の下 … [続きを読む]
小林恭子 2016年06月28日
政治・国際 立憲デモクラシー講座・齋藤純一教授
注)この立憲デモクラシー講座の原稿は、3月18日に早稲田大学で行われたものをベースに、講演者が加筆修正したものです。立憲デモクラシーの会ホー … [続きを読む]
齋藤純一 2016年08月22日
今月(10月13、14日)、東京で、OECD主催のグリーン・インベストメント・ファイナンシング・フォーラム(3rd Green Inves … [続きを読む]
小林光 2016年10月03日
昨年10月末、三省堂が検定中の中学教科書を校長に見せ、謝礼を払っていたことが明るみに出てから、複数の教科書会社が全国的に同様の営業活動を行 … [続きを読む]
太田和敬 2016年10月04日
1 棚上げされた社会保障・税一体改革 安倍晋三首相は6月1日に「新しい判断」に基づいて消費税引き上げの再度の先延ばしを表明した。デフレからの … [続きを読む]
駒村康平(慶應義塾大学経済学部教授(経済学博士)) 2016年10月14日
認知症の人と家族の会(以下、「家族の会」)は1980年に産声を上げた。「家族の会」が何を思い、何をしてきたか。そして、今、何を願っているか … [続きを読む]
田部井康夫(公益社団法人「認知症の人と家族の会」副代表理事) 2016年10月20日
経済・雇用 世界一企業が活躍しやすい国のリアル
電通女性社員の過労自殺は、電通への厚労省による強制捜査にまで発展した。メディアでは、ネット広告という分野の過酷さや、広告業界の体質、電通の … [続きを読む]
竹信三恵子 2016年11月11日
「人口減少」への対応、「時間当たり」の労働生産性の向上が必要だ 政府が「一億総活躍社会」を目指す背景には、わが国の急速な人口減少に対する強い … [続きを読む]
土堤内昭雄 2016年11月22日
日本の大学のダメぶりを米国人が指摘 米国Foreign Affairs誌に10月31日付けでカーネギー評議会のDevin Stewart氏が … [続きを読む]
高部英明 2016年11月24日
英国に本拠を置く非営利組織「タックス・ジャスティス・ネットワーク」(TJN、税公正ネットワーク)の会長を務めるジョン・クリステンセンさん( … [続きを読む]
奥山俊宏 2016年11月27日
大津市でのいじめ自殺事件を契機に、2013年9月、いじめ防止対策推進法が施行された。同法には、施行後3年を目途に、施行状況等を勘案したうえ … [続きを読む]
小島秀一 2016年12月06日
文化・エンタメ
東大に行く女子が増えない理由 東大が、一人暮らしをする女子学生のために家賃を補助すると聞いて、ずいぶんのんきな話だなと思った。東大の女子の割 … [続きを読む]
古賀太 2016年12月13日
社会・スポーツ 貧困の現場から
現代の日本社会は、貧困の拡大に歯止めがかからない状況に陥っている。 国民生活基礎調査によると、2012年段階での相対的貧困率は、全体で16 … [続きを読む]
稲葉剛 2017年01月26日
法と経済のジャーナル 西村あさひのリーガル・アウトルック
「米国第一」を唱え、オバマ政権時代の通商、移民政策などを見直すと公言してきたトランプ氏が米国大統領に就任。日本をはじめ米国外企業の外国公務 … [続きを読む]
宮本聡 2017年02月15日
「健康寿命」を延ばそう 日本では、2000年に健康増進法に基づき『21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)』が始まった。2013年 … [続きを読む]
土堤内昭雄 2017年02月27日
多国籍企業の行き過ぎた租税回避行為を防ぐため、進出国ごとの所得や納税額、従業員数などを国税庁に報告する制度がいよいよ本格的にスタートする。 … [続きを読む]
太田洋 2017年03月01日
政治・国際 立憲デモクラシー講座・岡野八代教授
注)この立憲デモクラシー講座の原稿は、2016年6月10日に立教大学で行われたものをベースに、講演者が加筆修正したものです。立憲デモクラシー … [続きを読む]
岡野八代 2017年03月07日
先日、新学習指導要領案が公表された。いろいろな問題をはらんでいると思うが、ここでは小学校3年生から「親しむ活動」として、小学校5年生から正 … [続きを読む]
杉田聡 2017年03月10日
科学・環境 地球温暖化と金融
OECD(経済協力開発機構)の付属機関であるIEA(国際エネルギー機関)は昨年末、今後5年以内に石炭需要が失速するとのリポートを発表した。 … [続きを読む]
石井徹 2017年03月14日
岡野八代 2017年03月14日
パリ協定の発効でお金の流れはどう変わるのか。経済協力開発機構(OECD)事務次長の玉木林太郎氏のインタビューを続ける。 ――パリ協定は、世 … [続きを読む]
石井徹 2017年03月15日
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