メインメニューをとばして、このページの本文エリアへ
論座アーカイブ > サイト内検索
更新日 から まで指定
18件中1~18件
最新順 │ 古い順
政治・国際 「ニッポン不全」
拙著『ビジネス・エシックス』(講談社現代新書, 2003年)の「第5章 日本経済新聞社という「イエ」」の「第3節 「ホイッスルブローイング … [続きを読む]
塩原俊彦 2021年06月25日
文化・エンタメ 三省堂書店×論座 神保町の匠
『はだしのゲン』(汐文社ほか)は初出の「少年ジャンプ」で読んでいた。連載が始まった1973年は、ちょうど中学校にあがった年だった。活字も漫 … [続きを読む]
大槻慎二 2020年06月09日
文化・エンタメ
混乱の中で始まった新年度 私は現在、京都市にある「ロームシアター京都」という市立劇場で、「プログラムディレクター」という仕事をしている。新型 … [続きを読む]
橋本裕介 2020年06月08日
経済・雇用
5月4日、政府は新型コロナウイルス感染症対策本部で、全国を対象に緊急事態宣言の期限を5月末日まで延長することを正式決定した。 しかし、記者 … [続きを読む]
鈴木剛 2020年05月08日
「日本の労働運動は衰退し、もはや労働組合は既得権益集団である」といったことが言われて久しい。 この夏、私は「レイバーノーツ台北大会」に参加 … [続きを読む]
鈴木剛 2019年08月30日
法と経済のジャーナル アンダーソン・毛利・友常法律事務所 企業法務の窓辺
微笑みの国タイで仕事をするということ ~現地でのサバイバル法務雑記~ アンダーソン・毛利・友常法律事務所松本 久美 1 クーデター … [続きを読む]
松本久美 2019年04月08日
経済・雇用 東芝と監査法人の不適切な関係
「監査法人の話を直接聞きたい」 季節はずれの株主総会は、その展開も異例づくしだった。「監査法人の話を直接聞きたい。株主総会への出席を求める」 … [続きを読む]
堀篭俊材 2017年11月07日
政治・国際
マクロンはもうダメ? 日本からやってきたフランス通が、「マクロンはもうダメでしょ」と言った。本当にダメなのか。 確かに、エマニュ … [続きを読む]
山口昌子 2017年09月08日
文化・エンタメ 最も身近な犯罪「痴漢」はなぜなくならないのか?
痴漢問題の連載第2回目の今回は、痴漢がいかに社会の課題として扱われていないかについて見て行きたいと思います。 第1回でも触れましたが、痴漢 … [続きを読む]
勝部元気 2016年09月14日
マタニティー・ハラスメントがようやく社会問題として注目を浴び始め、11月には厚生労働省が初の実態調査を発表した。調査から見えてきたのは、現 … [続きを読む]
竹信三恵子 2015年12月11日
経済・雇用 世界一企業が活躍しやすい国のリアル
政府は3月27日、不当解雇の金銭解決制度の導入を検討することを表明、職場復帰の道が一段と狭まることを懸念する声が強まっている。 安倍晋三首 … [続きを読む]
竹信三恵子 2015年04月13日
社会・スポーツ
75歳以上の役員定年制などを求める議案などが、6月に開かれる見込みのフジ・メディア・ホールディングス(フジHD)の株主総会に株主から提案さ … [続きを読む]
川本裕司 2014年05月09日
私は大学院生であり、大学の非常勤講師でもある。稀有な立場だと思う。最初に2つのエピソードをご紹介しよう。 昨年、履修していた科目である「事 … [続きを読む]
常見陽平 2013年08月01日
現政権による経済政策、いわゆる「アベノミクス」は円安による輸入品の価格上昇などマイナス要素も生まれているが、安倍晋三首相の打ち出し方、イメ … [続きを読む]
鈴木崇弘 2013年04月24日
法と経済のジャーナル ニューズ&コメンタリー
1千億円余の粉飾決算で揺れるオリンパスの臨時株主総会が20日、東京都内で開かれ、木本泰行・元三井住友銀行専務、笹宏行・オリンパス執行役員ら … [続きを読む]
奥山俊宏 2012年04月21日
法と経済のジャーナル 深掘り
オリンパス事件銀行の関わり、新聞の役割 ミラー和空 2011年10月14日、筆者の親友であるマイケル・ウッドフォード氏がオリンパ … [続きを読む]
ミラー和空 2012年03月01日
オリンパスのマイケル・ウッドフォード元社長は8日、東京都内で朝日新聞の取材に応じ、「オリンパスに損害の賠償を求める訴状をロンドンの雇用審判 … [続きを読む]
奥山俊宏 2012年01月09日
読売巨人軍の球団代表兼ゼネラルマネジャー(GM)を解かれた清武英利氏の目的は何なのか。コーチや選手を守るためのコーポレートガバナンス(企業 … [続きを読む]
松瀬学 2011年11月29日
掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。 Copyright © The Asahi Shimbun Company. All rights reserved. No reproduction or republication without written permission.