リーマン・ショック の検索結果

ピケティ『21世紀の資本』に抜け落ちている視点

「マルクス的」だが、「マルクス主義的」ではないということ

　トマ・ピケティの『21世紀の資本』(2014年12月刊、みすず書房)が、売れている。税込5940円の大著がすでに実売10万冊を超えていると … ［続きを読む］

崩れ去るホンダの神話

不振の深層と新体制の取り組むべき課題を探る

　ホンダは2月23日、伊東孝紳社長が6月に退任し、後任に八郷隆弘常務執行役員を指名する社長人事を発表しました。タカタのエアバッグ問題やフィッ … ［続きを読む］

金融バブル、今度は異なるのか?

歴史に学び後世に語り継ぐ意味

　『This Time Is Different: Eight Centuries of Financial Folly』――。Carmen … ［続きを読む］

ついにゼロ成長、アベノミクスは今や死語！？

所得の分配のあり方が問われている

　日本政府が最近に公表した公式推計では、2014年の日本経済は、ゼロ成長を記録した。実質GDP(2005年連鎖評価)の水準が、前年比でゼロ% … ［続きを読む］

金融政策は本当に死んだのか

低成長・低インフレ下で世界の中央銀行が直面している難題

　2008年9月のリーマンショック後、まずアメリカが金融の量的緩和に踏み切り、2009年、2010年、2012年と3度にわたる緩和を実施した … ［続きを読む］

朝日新聞は大丈夫なのか？

朝日新聞記者有志による文春新書を読む

『朝日新聞　日本型組織の崩壊』　本書は、1月20日に文春新書から出版された。執筆者は「朝日新聞記者有志」で、「現役の朝日新聞社員複数名を中心 … ［続きを読む］

ギリシャ危機再燃！？新政権が目指すもの

ドイツ・欧州エリート層が見当違いな政策を強要、大不況から脱却する道筋は見えるか

　今やドイツなどの欧州連合・ユーロ圏エリートに対する怨嗟の念が、「ユーロ危機」勃発以降は財政緊縮を強いられているギリシャ、スペイン、ポルトガ … ［続きを読む］

日本経済は第6次平成不況下にあるという事実

景気悪化の現実を直視し、米国経済、世界経済全般の不安定性の増大への備えを

　2015年、新年明けの東京株式市場、外国為替市場は、文字通りの大荒れである。　しかし、「景気は・・・緩やかな回復基調が続いている」(日本政 … ［続きを読む］

すでに進んでいる米国の金融引き締め政策

量的緩和政策の手仕舞いで、ドル資金の流れが逆転していることを直視せよ

　新しい年は、景気が良い年であって欲しいと、誰もが願うことだろう。ただ、その景気を展望するには、良くも悪くも、まずは目の前の現実を冷静に見定 … ［続きを読む］

［11］カジノで資本主義社会を考えてみた

　もうずいぶん昔の話となる。　アメリカのダウ工業株平均が、2003年4月初頭以来8000ドルをはじめて割った日(2008年10月10日)に、 … ［続きを読む］

香港・雨傘革命後の中国、GDP世界1へ加速

2015年は中国経済の存在の高まりを痛感する年に

 　「大阪、大好き」――。香港駐在時、アニメ好きが講じて日本通いを続ける娘さんと知り合った。その彼女が今年の夏の終わりに、家族全員 … ［続きを読む］

「コペンハーゲンの亡霊」は消えた？　ＣＯＰ２０

意外に進んだ「パリ合意」への事務的な仕事　温暖化防止リマ会議報告

　最後はあっけない幕切れだった。南米ペルーの首都リマで１２月１日から開かれていたＣＯＰ２０は、決定案をめぐっていつものように先進国と途上国の … ［続きを読む］

アベノミクスでは実質賃金の下落が続く

サービス産業の料金・賃金体系で再分配機能を働かせる必要性

 　2014年、アベノミクス下での2年目は、その前年の1年目から始まっていた日本の労働者の実質賃金水準の下落がさらに加速した年であ … ［続きを読む］

自民党の圧勝には明白な理由がある！

有権者は健全な判断力を持った常識人、アベノミクスによる景気と雇用の改善を評価した

　「大義なき解散・総選挙。」「増税延期には各党賛成しているのだから解散は不要だ。」今回の解散・総選挙を安倍首相が表明したとき、この選挙は実に … ［続きを読む］

「個人消費の活性化で景気が良くなる」は本当か

輸出の不振や設備投資の沈静化に目を向け、サプライサイドの経済戦略を

【ポイント】・「GDPの6割は個人消費だから、個人消費を活性化しないと景気はよくならない」と言われることが多いが、必ずしも当たっていない。・ … ［続きを読む］

第５回　中野剛志・評論家（上）　

財政破綻もハイパーインフレもありえない

　安倍政権は、来年１０月に予定されていた１０％への消費税の再増税の是非を有権者に問うことを大義名分に衆議院の解散総選挙に踏み切った。政権発足 … ［続きを読む］

［16］トップの報酬高額化と空想的「雇用改革」

「そねみ」批判を超え、報酬格差拡大の影響や所得税の累進課税の強化策を検討せよ

　解散風の中、労働者派遣法改正案の今国会での成立は見送られた。派遣社員を３年ごとに取り替えさえすれば、企業は派遣労働を利用し続けることができ … ［続きを読む］

中国主導のインフラ投資銀行、ブレトンウッズ体制への挑戦なのか

　中国の手で、新しい国際金融機関アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）が来年設立されることが内定したようだ。この銀行は、アジアで各国に跨（また） … ［続きを読む］

第４回　片岡剛士・三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング主任研究員（上）　消費増税はアベノミクスを壊しかねない

　シリーズ「再びアベノミクスを聞く」第４回は、若手のリフレ派の代表格である三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングのエコノミスト、片岡剛士主任研 … ［続きを読む］

米国の量的緩和政策、市場の不安定性を再生産・大幅拡大

　今世紀に入って「未曽有」の高騰を示していた米国の株式相場が、一転して大暴落したことは２度あった。２０００年春以降の局面と、２００７年夏以降 … ［続きを読む］

日銀からヘッジファンド、投資銀行への大きなハロウィン・ギフト

　ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマン氏が１０月３０日の米紙ニューヨーク・タイムズに寄稿したコラム「日本への謝罪」が日本でも報じられ … ［続きを読む］

米国の量的緩和政策の終了・・・その後を日本が支えるのか

　「行きはよいよい　帰りはこわい」――。米国と日本の量的緩和政策の始末を考えていた時に脳裏に浮かんだ童（わらべ）うた、「通りゃんせ」の一節で … ［続きを読む］

第３回　森信茂樹・中央大法科大学院教授（上）　法人減税と消費税増税のパッケージで

　中央大法科大学院の森信茂樹教授は元財務官僚で税制に精通している。１９９７年に消費税率を５％に引き上げた際の旧大蔵省における担当課長でもあっ … ［続きを読む］

国民生活の安定へのビジョンなき増税、税制改革の危うさ

　たかが３％、されど３％。２０１４年４月以降、消費税率が５％から８％へと、３％引き上げられた。今年１２月に安倍政権による見直しがなければ、２ … ［続きを読む］

［2］「草食男子」は褒め言葉だったのに

まとめ：WEBRONZA編集部

　竹信　ここからは深澤さんにお話していただきます。このトークセッションで、なぜ深澤さんに対談をお願いしたかというと、深澤さんが世に送り出した … ［続きを読む］

第２回　高橋洋一・嘉悦大教授（上）　消費税１０％への延期ありうる

　シリーズ「再びアベノミクスを聞く」第２回は、財務省出身ながら同省のすすめる増税政策に厳しい批判を展開してきた嘉悦大の高橋洋一教授に聞いた。 … ［続きを読む］

第１回　若田部昌澄・早稲田大教授（上）　増税派の本末転倒の議論

　安倍政権は大胆な金融緩和を打ち出し、金融政策を大きく転換させるのに成功した。株式相場は息を吹き返し、為替は円安に修正、雇用環境も改善しつつ … ［続きを読む］

暴走する資本の「強欲」と貧富の格差

現代の積極的な投資家はピケティ氏の論理をはるかに超える収益率を得る

欧米のハイ・イールド債が富裕層に人気　日本や世界の金融市場でイールド・ハンティング（利回り狩り）が過熱している。とりわけ低格付けで高利回りの … ［続きを読む］

［44］思想（検討違いの政策）は危険だ

the ideas of economists and political philosophers, both when they are … ［続きを読む］

「アベノミクスの罠」、このままでは行き詰まる日本経済

　大学生に「アベノミクスについてどう思う？」と聞けば、「成功してほしいですね」という反応が返ってくることが多い。「内容はよくわからないけど、 … ［続きを読む］