早稲田大学 の検索結果

「沖縄独立論」を聞く衝撃　那覇で開催「マス倫懇」全国大会

臺宏士

　新聞、放送、出版の２１９社でつくるマスコミ倫理懇談会全国協議会（マス倫懇）の第56回の全国大会が「沖縄で問う日本の今とメディアの責務」をテ … ［続きを読む］

【「Journalism」１１月号から】特集　紛争地のジャーナリスト　山本美香さんが伝えたかったこと

　朝日新聞が発行するメディア研究誌「Journalism」１１月号の特集は「紛争地のジャーナリスト」です。ＷＥＢＲＯＮＺＡではこの中から、今 … ［続きを読む］

日本に若松孝二監督がいてよかった

鈴木邦男（「一水会」顧問）

　まだ信じられない。頭が混乱している。こんなことがあっていいのか。残念だ。悔しい。そんな思いでいっぱいだ。　９月１４日、一水会結成４０周年大 … ［続きを読む］

裁判所に取材源を明かした日経の原則無視とメディアの鈍感

藤田博司

　２０１２年６月15日、大阪地裁で新聞報道による名誉毀損と損害賠償をめぐる裁判の判決が言い渡された。判決は名誉毀損を認め、新聞社に６００万円 … ［続きを読む］

ネット就活の終焉と就職格差社会の出現

■誇張される「就活かわいそう」報道の陰で　「就活生かわいそう報道」がここ数年メディアをにぎわせている。確かに、リーマン・ショック以降、新卒の … ［続きを読む］

中国書記官スパイ疑惑報道が投げかける秘密保全法案問題

臺宏士

　読売新聞が５月29日付朝刊の１面トップで「中国書記官　スパイ活動か　出頭要請拒否し帰国」との見出しで報じた在日中国大使館の李春光１等書記官 … ［続きを読む］

ＢＳ朝日　日本再生プロジェクト「白熱セミナー　成功への道」　川村康文・東京理科大学教授　基調講演

WEBRONZA編集部

　「日本再生プロジェクト　白熱セミナー　成功への道」　ＢＳ朝日と朝日新聞ＷＥＢＲＯＮＺＡのコラボレーションで生まれた、公開収録+イベントとい … ［続きを読む］

【復興リーダー会議】伊勢崎賢治氏　復興をリードする上位概念を

ＷＥＢＲＯＮＺＡ編集長　矢田義一

　慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所(G-SEC,Global Security Research Institute）が、東日本大震 … ［続きを読む］

【「Journalism」６月号より】　変わる事件報道　「実名か匿名か」　光市母子殺害事件報道

長谷川玲

　朝日新聞が発行するメディア研究誌「Journalism」６月号の特集は「変わる事件報道」です。ＷＥＢＲＯＮＺＡでは今回、朝日新聞東京本社社 … ［続きを読む］

［8］小さいデモは「大きい」――海外から見た反原発運動（上）

　現在、３１１以降の反原発デモ――「素人の乱」の呼びかけた「原発やめろデモ」を題材にした『ＲＡＤＩＯＡＣＴＩＶＩＳＴＳ　／Ｐｒｏｔｅｓｔ　ｉ … ［続きを読む］

知的財産権とメディアの問題

上治信悟

　朝日新聞が発行するメディア研究誌「Journalism」５月号の特集は「知的財産権とメディアの問題」です。ＷＥＢＲＯＮＺＡでは今回、朝日新 … ［続きを読む］

小沢裁判の意味と行方

　資金管理団体「陸山会」の土地取引をめぐり政治資金規正法違反（政治資金収支報告書虚偽記載）の罪に問われた小沢一郎衆院議員に対する判決が26日 … ［続きを読む］

英語で授業：発言しない日本人学生と発言する外国人留学生

大学の国際化と異文化コミュニケーションについて思うこと　アンダーソン・毛利・友常法律事務所弁護士　角田 太郎　大分県別府市にある立命館アジア … ［続きを読む］

元気と魅力の発信は大切、でもそれだけでなく～ベルリンで考えた、震災一年後の広報文化外交～

　東日本大震災の第一報をミュンヘンで受けてから一年、今年も３月１１日を出張先のベルリンで迎えた。フクシマを契機に脱原発へ舵を切ったドイツでは … ［続きを読む］

日本の大学は海外から寄付を集めるべし

佐藤匠徳

　東京大学の数物連携宇宙研究機構が米国のカブリ財団から5億7000万円の寄付を受けた。このニュースは、日本の国立大学が海外の財団から寄付を受 … ［続きを読む］

公益活動の民営化：「お上頼み」から「私に期待」へ

公益活動の民営化 アンダーソン・毛利・友常法律事務所弁護士　仲谷 栄一郎　少し前の話になるが、米国の事業家ビル・ゲイツ氏が「ワクチ … ［続きを読む］

東大秋入学と平成の大改革

　「若い人が内向きになっているのではなく、社会の仕組みが内向きではないのか」。秋入学を提起した東京大学の濱田純一総長の発言である。教育者らし … ［続きを読む］

米国で訴追された日本人カルテル違反者の身柄引き渡しは？

　米国、または、日本にいながら、米国のカルテルの罪を犯しても、米国の司法権の及ばない日本にいれば、服役しなくても済む、という「常識」は通用し … ［続きを読む］

岩波書店、いま「縁故採用宣言」のなぜ

　岩波書店は２０１３年度募集要項で、「岩波書店著者の紹介状あるいは岩波書店社員の紹介があること」と明記した。共同通信（電子版）によると、同担 … ［続きを読む］

英国は、福島の影響を受けなかった

　福島第一原発の事故を第三者の立場から調査、分析して記録を残そうと昨年４月に結成された「ＦＵＫＵＳＨＩＭＡプロジェクト委員会」が１月１５日に … ［続きを読む］

検察は「うそ捜査報告書」の捜査・検証を急げ

　検察でまた「不都合な真実」が発覚した。政治資金規正法違反（収支報告書の虚偽記載）の罪に問われた小沢一郎衆院議員の公判で判明した、石川知裕衆 … ［続きを読む］

資産流動化法改正に伴う実務上の注意点

　特定目的会社を用いた不動産流動化取引における手続の煩雑さなどを解消するため昨秋施行された改正資産流動化法。不動産流動化実務に与える影響も小 … ［続きを読む］

なぜ「政治報道」は批判されるのか～大震災・原発事故下の政治報道メディアは何を誤ったのか？～『Journalism』最新号より

　朝日新聞が発行するメディア専門誌『Journalism』最新号（１月号）からお届けします。今日の政治報道のあり方や課題を全国紙、地方紙の当 … ［続きを読む］

小沢議員第７回公判 池田元秘書「経理は任されていた」調書を否認　

　資金管理団体「陸山会」の土地取引をめぐり、政治資金規正法違反（虚偽記載）の罪で強制起訴された民主党元代表・小沢一郎被告（６９）の第７回公判 … ［続きを読む］

ライセンス保護を強化した改正特許法の問題点

　ライセンスの保護を強化した２０１１年改正特許法が６月に公布された。オープン・イノベーションの時代にあって、発明者保護や知的財産をめぐる紛争 … ［続きを読む］

原発輸出は野田政権が帝国主義化しつつあることの証左だ

　日本政府は、ベトナムへの原発輸出に舵を切った。それ以外にもインド、トルコ、リトアニアにも原発を輸出しようとしている。日本国内では脱原発依存 … ［続きを読む］

日債銀事件無罪決着　いまこそ金融失政の検証を

　１９９８年に経営破綻した日本債券信用銀行（現・あおぞら銀行）の粉飾決算事件で、検察当局は、同行旧経営陣を無罪とした差し戻し後の控訴審判決に … ［続きを読む］

熱烈な愛国心と恒常的な恐怖――失われたアメリカの自由

金惠京（ハワイ大学韓国研究センター客員教授）

　２０１１年８月２３日、ワシントンＤＣをマグニチュード５・８の地震が襲った。同地はほとんど地震等の自然災害が起こらないと考えられていたため、 … ［続きを読む］

『Journalism』９月号　日英サッカー報道にみる『スポーツの言語化』」とは

石井昌幸via朝日新聞ジャーナリズム編集部《9月13日にニコニコ生放送》

　朝日新聞社のジャーナリズム＆メディア研究誌「Journalism」（ジャーナリズム）２０１１年９月号は８日に発行。特集は「スポーツ報道を考 … ［続きを読む］

みんな、もう、どんどん熱狂しちゃってくれたまえ！

●みながすごいと言うからすごくなる　コラム一回目にいきなりこんなカミングアウトも切ないものだが、高校の時、大場久美子が好きだった。長蛇の列の … ［続きを読む］