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文化・エンタメ
フィリップ・K・ディック原作、ポール・ヴァーホーヴェン監督の『トータル・リコール』(1990)は、<記憶の書き換え>をめぐるSF映画の“古 … [続きを読む]
藤崎康 2012年08月22日
文化・エンタメ 2012年 ベスト5
(1)『ミステリーズ 運命のリスボン』(ラウル・ルイス)(2)『ル・アーヴルの靴みがき』(アキ・カウリスマキ)(3)『アウトレイジ ビヨンド … [続きを読む]
古賀太 2012年12月21日
社会・スポーツ
去る8月下旬、日産が「人がハンドルやアクセルを操作しなくてもよい“自動運転車”を、2020年までに市販する方針を明 … [続きを読む]
倉沢鉄也 2013年09月13日
経済・雇用
米電気自動車(EV)大手、テスラ・モーターズの高級セダン「モデルS」が5週間の期間で3件の火災事故を起こしたことを受け、米道路交通安全局( … [続きを読む]
永井隆 2013年11月26日
政治・国際 続・沖縄ワジワジー通信
中国の故事にあるとても有名な話。 昔、楚の国に矛(ほこ)と盾(たて)を売る商人がいた。商人いわく「この矛はどんな盾をも貫くことができる。さ … [続きを読む]
金平茂紀 2014年01月11日
法と経済のジャーナル 西村あさひのリーガル・アウトルック
特定適格消費者団体が企業により被害を受けた消費者の代表となり、企業を相手取って訴訟を起こすことができる日本版クラス・アクション法(消費者団 … [続きを読む]
八木聡子 2014年01月22日
すでに5年以上自動運転車に取り組んできたグーグルが、1月上旬に自動車の情報システムの開発でホンダやGMなど5社と提携すると発表した。自動運 … [続きを読む]
倉沢鉄也 2014年01月31日
昨秋に東京で開催された「CEATEC」「ITS世界会議2013東京」「東京モーターショー」のイベントと、その広報をトリガーとして世はすっか … [続きを読む]
倉沢鉄也 2014年02月21日
米国の連邦犯罪である「Mail & Wire Fraud(郵便・通信詐欺)」と「Conspiracy(共謀罪)」は、日本企業の摘発 … [続きを読む]
荒井喜美 2014年05月14日
政治・国際
今年4月、中国の裁判所が日本の船会社が中国で運航する船舶を差し押さえ、同社が40億円の供託金を支払った。日本は、日中間の戦時賠償問題は国交 … [続きを読む]
2014年05月28日
犯罪行為をしようと話し合うだけで、実行しなくても罪に問われる共謀罪。日本政府は2000年に国際条約に加入したのを機に、これまでに3回、制定 … [続きを読む]
荒井喜美 2014年05月28日
7月下旬に東京都知事として18年ぶりに韓国を訪問した舛添要一氏が、ネットや一部週刊誌上で非難を浴びている。 朴槿恵大統領との会談の様子など … [続きを読む]
金恵京 2014年08月11日
法と経済のジャーナル 事件記者の目
ロッキード事件、リクルート事件など戦後日本を画する大事件を摘発し、「特捜検察のエース」と呼ばれた吉永祐介元検事総長が亡くなって1年が経った … [続きを読む]
村山治 2014年08月15日
タカタ製インフレーターを装着するエアバッグのリコールの問題が急展開を見せ、全米規模に拡大に拡大するだけに留まらず、日本を含め世界各地域へ拡 … [続きを読む]
中西孝樹 2014年12月09日
ホンダは2月23日、伊東孝紳社長が6月に退任し、後任に八郷隆弘常務執行役員を指名する社長人事を発表しました。タカタのエアバッグ問題やフィッ … [続きを読む]
中西孝樹 2015年03月05日
法と経済のジャーナル ニューズ&コメンタリー
日本経済新聞社が英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を親会社のピアソン社から8億4400万ポンド(約1600億円)で買収すると … [続きを読む]
奥山俊宏 2015年08月04日
政治・国際 フォルクスワーゲン排ガス不正事件の衝撃
超弩級の「地下室の死体」 ドイツ語に「Leiche im Keller」という表現がある。直訳すると、「地下室の死体」だが、企業や組織が他 … [続きを読む]
熊谷徹 2015年10月08日
科学・環境
熊本の大地震で、避難所での生活の困難が続く。被災した人々の我慢強さと協調性が、日本人の美質として賞賛されている。その半面で生活の不自由から … [続きを読む]
下條信輔 2016年05月10日
三菱自動車による燃費データ不正が起こった要因は、大きく3つの問題に分けることができる。まずは、2000年と04年に発覚したリコール隠し問題 … [続きを読む]
井上久男 2016年05月30日
救済策は出ても本当の再生の道は険しい 燃費データの不正(注)で信頼を失った三菱自動車は、カルロス・ゴーン社長率いる日産の傘下で再建に取り組む … [続きを読む]
木代泰之 2016年05月30日
組織内で不正を早期発見する内部通報制度。2000年代初めから大企業を中心に導入されたが、東芝の粉飾決算や東洋ゴム工業のデータ不正は、制度が … [続きを読む]
伊藤真弥 2016年07月20日
サムスン電子のスマホ「Galaxy Note7」の発火問題は、韓国内外に影響を与え、さらに広がりを見せている。 Galaxy … [続きを読む]
石川温 2016年11月14日
組織の不正に関する現場の声を受け付けて自浄に生かそうとする企業の内部通報制度について「十分に機能していない」と指摘される事例が相次いでいる … [続きを読む]
奥山俊宏 2017年01月23日
ソニーの社長兼CEO・平井一夫氏が2012年に就任して、5年が経過した。ソニーの完全復活はなったのだろうか。 ソニーは今年度、「第二次中期 … [続きを読む]
片山修 2017年07月06日
急増する大腸がん死亡 2015年の人口動態死亡統計によると、大腸がんによる死亡数は49699人で、胃がん死亡数の46679人より多く、肺がん … [続きを読む]
大島明 2017年12月11日
精神医療と人権をめぐって、またたいへんなできごとが起きた。 そして、それ以上に深刻な問題は、そのできごとに対する医療の世界や世間の反応だ。 … [続きを読む]
香山リカ 2018年07月10日
社会・スポーツ 民放TVが映し出した平成という時代
視聴率「買収」に走った日テレプロデューサー 2003年10月24日、日本テレビのプロデューサーによる「視聴率買収」問題が明らかになった。興信 … [続きを読む]
川本裕司 2018年10月29日
「現場はウソをつく」――という仮説がある。昨今、大手企業の不正会計や顧客データの流出など、不祥事が次々と発覚している。目に余るのは、製造業 … [続きを読む]
片山修 2018年12月11日
オリンパスは患者の健康を危険にさらした――。12月10日、アメリカの司法省はそんなコメントを発表した。 精密機器メーカーのオリンパス(本社 … [続きを読む]
奥山俊宏 2018年12月17日
5市長の翻意を見ることなく「今日から宜野湾市役所前でハンガーストライキやってます。宜野湾市長、沖縄市長、うるま市長、宮古島市長、 … [続きを読む]
岩崎賢一 2019年01月20日
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