トウモロコシ の検索結果

［5］ウズベキスタン、城壁都市ブハラの血の歴史

　カザフスタンから飛行機でウズベキスタンへ。首都タシケントの空港で入国するさいは身構えた。「通関のさい厳しく検査される」と日本でさんざん聞い … ［続きを読む］

食物アレルギー予防のどんでん返し

「赤ちゃんの消化管は未熟だから食べさせるな」という仮説は間違いだった

　食物アレルギー予防の常識に、大きな地殻変動が起きている。きっかけは、英国の研究グループが2015年に発表した「赤ちゃんに早い時期からピーナ … ［続きを読む］

「軍事力より外交力、人材育成で協力を」

南スーダンからの日本に向けたメッセージを肝に銘じておきたい

　平和維持活動(PKO)に派遣されている陸上自衛隊の撤収が決まった南スーダン。この国の人々は、日本の関与についてどう受け止めているのだろうか … ［続きを読む］

見直される「遺伝子組み換え」食品表示

大量輸入・消費国である日本の「奇妙な状況」は解決できるのか

　遺伝子組み換え（ＧＭ）作物を使った食品の表示方法が現状でいいかどうか、４月から新たな議論が始まる。消費者庁が食品業界や消費者団体、有識者ら … ［続きを読む］

減反は廃止されるどころか強化されていた

アメリカから言われなくても、減反は廃止すべきである

 　12月13日の日経新聞の社説は「コメの減反廃止を看板倒れにするな」とする社説を掲載した。2018年から減反を廃止する予定なのに … ［続きを読む］

牛乳の規制緩和でバター不足が解消されるのか？

今回の規制改革で何が問題となったのか 今回政府の規制改革で農協と並んで争点となったのが、牛乳の規制緩和である。これについても、多く … ［続きを読む］

［6］キューバをたとえれば「自立した強い女性」

　ハバナの中心部に革命博物館がある。その玄関前に陣取るのは1台の戦車だ。革命から2年たった1961年に反革命の侵攻軍を撃退したとき、カストロ … ［続きを読む］

農産物輸出の増加と農業のグローバル化

真の農産物輸出振興策は減反の廃止である

政府のアプローチは正しい　各紙が2015年農林水産物・食品の輸出が前年を21%上回る7,452億円となり、3年連続で過去最高を更新したと報じ … ［続きを読む］

［書評］『エコノミストの昼ごはん』

タイラー・コーエン著　浜野志保訳　田中秀臣監訳・解説

アメリカ人だってグルメになれる？　　　日本の読者向けの序文で思わず吹き出した。　「日本の読者にお伝えしたいことが一つあります。私の祖国アメリ … ［続きを読む］

ニール・ヤングの「さらばスターバックス」

遺伝子組み換え食品の表示妨害！？スタバは真っ向から否定、企業が学ぶべき教訓とは

　ニール・ヤング（69）と言えば、かつてのクロスビー・スティルス・ナッシュ&ヤングのメンバーで、伝説的な「ウッドストック・フェスティ … ［続きを読む］

日米貿易摩擦が再燃！来年の米不足で現実味

　「秋に米価は暴落する」（８月４日）で述べたように、農協が過去行った市場操作のせいで、今年産（26年産）米価は暴落する。　では、農家は来年産 … ［続きを読む］

まやかしの食料自給率と食料危機

　農林水産省は、カロリーベースでの食料自給率が2013年度も39％に低下したままだと発表した。　この食料自給率という概念は、農林水産省が最も … ［続きを読む］

ＴＰＰの牛・豚肉交渉、関税の大幅削減でも影響なし

 ５月６日付けの朝日新聞１面は、大要、次のように報じている。 アメリカは牛・豚肉の関税について撤廃ではなく容認に転じたが … ［続きを読む］

日米首脳会談でも物別れ、ＴＰＰ交渉で日本が逃がした「大魚」とは

　TPP交渉は、日米首脳会談でも決着・合意できなかった。大筋合意を達成したいという両首脳の決意があったにもかかわらず、「大きな進展を確認した … ［続きを読む］

日豪EPA合意、国内の畜産に大きな影響なし

　日豪EPA合意によると、３８．５％の牛肉関税を、冷蔵牛肉については、初年度に３２．５％とし、15年目に２３．５％、冷凍牛肉については、初年 … ［続きを読む］

何でもありの日本の食文化を狭めるな――フォアグラ弁当発売中止問題

　私はフォアグラが大好きだ。日本でもフランス料理店でフォアグラのメニューがあると、すぐ頼んでしまう。銀座に行くと、京橋に最近できた東京スクエ … ［続きを読む］

やはりこれは自民党農政への「王制復古」だ―安倍さんは騙されているのか、騙しているのか？―

　１２月２０日夜のテレビ番組に安倍総理が出演し、とりわけ農政改革の成果を強調していた。「４０年以上続き、自民党では手をつけられないだろうと言 … ［続きを読む］

アメリカが黙っていない減反見直し―自動車に報復関税がかけられる可能性も―

　自民党政府が決定した減反見直しには驚いた。　１９７０年から実施されてきた減反政策の基本は、農家が水田でコメを作らないで他の作物を植えるとい … ［続きを読む］

ドイツに見る再生可能エネルギー制度改革

　2022年までの脱原発を目標とするドイツは、再生可能エネルギーの大幅な導入と省エネを積極的に進め、これらを「エネルギー大転換」と呼び、世紀 … ［続きを読む］

これで農業所得の倍増は無理、全てリメイクだった農業成長戦略の“三本の矢”（上）

　　安倍晋三首相は５月１７日、３本目の矢である成長戦略第二弾を発表した。キーワードは“世界に勝つ”である。農業については、競争力を強化し、今 … ［続きを読む］

ＴＰＰの影響を過大に見せる農水省試算

　政府はＴＰＰによって何も対策を講じなければ、農林水産物の生産額が約３兆円（うち農産物は２．７兆円）減少するという試算を公表した。この試算は … ［続きを読む］

「ＴＰＰで農業壊滅」論の大きな誤り（中）

　コメなど高関税品目がTPP参加で壊滅するという主張にも大きな誤りがある。　第一に、日本と世界の農業についての、認識の誤りである。日本農業は … ［続きを読む］

政治とニセ科学(上)

　民主主義政治における政策決定と科学的な根拠を重視する考え方には、深い関係があります。どちらも、「ある意見の価値は、その意見を支持する人の思 … ［続きを読む］

シリーズ最終回　ＴＰＰ交渉は今どうなっているのか？～カナダ、メキシコが変えた交渉の構図～

　ＡＰＥＣハワイ会合での日本の参加表明に続き、カナダ、メキシコも参加表明し、日本に先んじて、両国の参加が実現した。実際に交渉に参加するのは、 … ［続きを読む］

米国干ばつは警鐘～顕在化する構造的な食料問題

中口威

■米国干ばつと穀物価格急騰　米国はじめ、世界的な干ばつの影響を受け、年央以降、穀物価格が急騰した。７月１８日には、米国ビルサック農務長官が緊 … ［続きを読む］

ピークを過ぎた日本の個人消費を直視せよ

　エコカー補助金の終了などで秋以降の低迷が懸念されている国内の個人消費。問題の根源はかなり深そうで、いま少し掘り下げて詳しく観察して見る必要 … ［続きを読む］

ブータン考（上）

大久保真紀

　日本でも人気が高まっているブータンに行ってきました。　ブータン人気の背景には、昨秋来日したワンチュク国王夫妻のさわやかさが、日本人の心に鮮 … ［続きを読む］

馬脚を現した「TPP＝アメリカ陰謀説」

　日本のTPPへの参加で大きな利益を受けると思われているアメリカ農業界の受け止め方はどうなのだろうか？　実は、日本のTPP参加表明で喜んでい … ［続きを読む］

【欧州エネルギー事情】　ドイツ編（５）――自然エネルギーだけに頼らない脱原発

●「一本足打法」にあらず　日本人の多くは、ドイツが再生可能な自然エネルギーへの移行によって脱原発を実現するというイメージを持っているようだ。 … ［続きを読む］

TPPとアメリカ陰謀説

　TPP反対論に関する本が花盛りだが、これらの内容は裏付けがなく、想像で書かれているものが多い。その中でも、これら全ての本で取り上げられ、特 … ［続きを読む］