情報発信 の検索結果

原発災害で考える「専門家」の役割

小林傳司

　東日本大震災に伴う原発事故の現場では依然として苦しい作業が続いており、不測の事態もあり得ないわけではないはずである。他方、被災者の苦闘、放 … ［続きを読む］

ネットは「救えるエリア」を広げるツールだ

西田宗千佳

　東日本大震災で、ネットは人々を救ったのか？ 筆者の答えは「イエス」だが、いささかの逡巡もなく答えられるものでもない。　1995年の阪神淡路 … ［続きを読む］

震災が明かした、ウェブメディアのあやうさ

小関悠

　ここ数年、ブログやTwitter、Facebookといったウェブメディアがずいぶんと喧伝されてきた。テレビや雑誌といった従来のマスメディア … ［続きを読む］

コンプライアンス浸透は「手づくり新聞」で

大阪ガスと横河電機の事例

　ミニ新聞を発行して社内のコンプライアンス浸透に効果をあげているケースがある。コンプライアンス担当者による手づくり、ていねいな紙面が好評で、 … ［続きを読む］

【科学朝日】インターロイキン６の発見と免疫疾患（collaborate with 朝日ニュースター、4月28日放送）

朝日ニュースター

==============================================　朝日グループのジャーナリズムＴＶ「朝日ニュース … ［続きを読む］

東日本大震災を新しい政策形成の仕組みづくりの好機に――『復興のタネ』の試み

鈴木崇弘

　東日本大震災は、いまだ多くの行方不明者がいる。だが、被災地は、救出・救援活動と共に、復興や今後の再生に向けた動きが始まってきている。　また … ［続きを読む］

東京電力社長「ベストを尽くした」強気の記者会見

　東京電力福島第一原子力発電所は、建屋を破壊され、外界に放射性物質を放出する異常な事態に陥っている。東京電力の清水正孝社長は４月１３日、東京 … ［続きを読む］

核兵器国に頼る原発処理、日本のエコノミー路線の限界と教訓

木代泰之

　福島第一原発の事故を鎮静化するため、米国やフランスが本格的に協力している。米原子力規制委員会（ＮＲＣ）は事故直後から日本に支援チームを派遣 … ［続きを読む］

「危機対応の知識習得、以前より必要」高まる

経営倫理士１００人大震災緊急アンケート

　日本経営倫理士協会（ＡＣＢＥＥ）は、３月２９日から４月１日にかけて、会員である経営倫理士を対象に、東日本大震災をテーマにアンケートを実施し … ［続きを読む］

日本への「風評被害」を広げないために

脇阪紀行

　東京電力福島原発事故への関心は日本のみならず海外でも極めて強く、各国のテレビ、新聞が連日大きく報道している。福島原発から漏れた放射性物質が … ［続きを読む］

［12］こんなときこそ科学的判断を

　今回の地震、とくに東京電力福島第一原発の問題をめぐって、さまざまな意見がとび交っている。インターネットを通じての情報発信・交換が、本質的な … ［続きを読む］

東日本大震災　海外各地の視点【無料】

　WEBRONZAのGlobalPressの海外在住筆者が、東日本大震災の各国での報道ぶりなどについて現地から緊急リポートを寄せた。※無料で … ［続きを読む］

若狭勝弁護士「崖にたとえる危険管理・危機管理」

「企業不正と社会責任」をテーマに15周年特別記念シンポジウム

　　日本経営倫理士協会創立15周年特別記念シンポジウムが3月1日、東京都渋谷区のこどもの城で開かれ、企業のコンプライアンスやＣＳＲの担当者ら … ［続きを読む］

思考実験・グーグル税　ネット広告への課税は可能か

　インターネット上の広告に税金を課す通称「グーグル税」がフランスで検討されているという。そうした動きを報じた日経新聞の記事（2010年12月 … ［続きを読む］

ＢＢＣが展開する「ワールド・ウェブロンザ（WEBRONZA）」

川村陶子

　ＢＢＣといえば、英国国内放送のテレビコメディ番組で二重被爆者の山口彊さんが「世界一運の悪い男」として取り上げられた問題が記憶に新しいが、国 … ［続きを読む］

【安井孝之の直言】　人気企業だけが幸せへの道ではない

安井孝之

　今春卒業見込みの大学生の就職内定率は過去最低の６８・８％（昨年１２月１日時点）を記録した。今後も状況に大きな変化がなければ昨年の８万７００ … ［続きを読む］

「第三の極」チベットに科学の目を

米本昌平

　日本が誇る「地球シミュレータ」という、地球温暖化のシミュレーション計算機がある。その2100年を予想したシミュレーション結果が、文部科学省 … ［続きを読む］

映像を通して「目」を見る――現代政治とコミュニケーション

山極寿一

　最近の政治の動きをみていると、政治家と一般市民たちの関係は大きく変化しているように思える。市民の意識や政治に対する考えが変わったわけではな … ［続きを読む］

特捜検事の証拠改ざんはこうやって明るみに出した　朝日・板橋記者が語る

板橋洋佳（いたばし・ひろよし）記者　朝日新聞大阪本社社会グループ(初出1/7)

　大阪地検特捜部の検事による証拠品の改ざん事件――。２０１０年９月２１日、その実態を明るみに出す特ダネ記事が朝日新聞の一面に掲載されました。 … ［続きを読む］

上場はメディア企業の幸福にはならない

倉沢鉄也

　幻冬舎の自社株TOBに、謎のファンドが「介入」し経営に物言う可能性まで示しているという。細かい売買や情報発信の状況はAERAの2010年1 … ［続きを読む］

2011年はスマートテレビ元年

鎌田富久

　尖閣諸島での中国漁船衝突問題のビデオがインターネットの動画サイト YouTubeに投稿された事件は、事の是非はともかく、個人が簡単に情報発 … ［続きを読む］

特捜検事の証拠改ざんはこうやって明るみに出した

　大阪地検特捜部の検事が証拠品に手を加えて改ざんしていた――。２０１０年９月２１日、特ダネ記事が朝日新聞の一面に掲載された。その記事は、刑事 … ［続きを読む］

インベスターリレーションズ型株主総会の今後の展開

ＩＲ型株主総会の工夫と今後　　～～株主のための株主総会弁護士　沼田洋祐　はじめに　ＩＲ型株主総会という言葉は、市場で公開している株式会社にと … ［続きを読む］

「ニコ生シノドス」第１回「ホメオパシー騒動とニセ科学論争の行方」

　気鋭の若手研究者集団、シノドスがニコニコ生放送に登場！　第１回目のテーマは、「ホメオパシー」。この数カ月間、「ホメオパシー」をめぐる批判的 … ［続きを読む］

それは「書籍」ではない

平和博

　著作権法の本を読んでいて、情報の「固定」という表現が出てきた（中山信弘著「著作権法」）。「書籍や絵画等は著作物を固定している媒体物であるに … ［続きを読む］

新興市場活性化へ向け　菅政権が「金融成長戦略」を策定

　金融庁は７日、金融市場の競争力を高める金融成長戦略（アクションプラン）を正式に発表した。信頼性と成長力を失った新興株式市場の改革を柱に据え … ［続きを読む］

情報インフラ先進国・日本の強みを活かそう

鎌田富久

　至るところどこでもネットワークを利用できる環境（ユビキタスネット）を手に入れた我々は、これをどう経済の発展、豊かな社会の実現に活かして行く … ［続きを読む］

「リークツール」の存在を前提にするしかない：ウィキリークス問題から見えること

塚越健司（一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程）

　日本の一般メディアでも、ウィキリークスをめぐる報道を目にするようになった。早くからこの強力な「リークツール」をめぐる論考を発表してきた若手 … ［続きを読む］

誰もが発信し誰もが逮捕されかねない社会

古西洋

　尖閣諸島沖での中国漁船と日本巡視船の衝突事件を撮影したビデオをインターネット上に流出させた海上保安官の行為をどう考えるべきか。まず、確認し … ［続きを読む］

企業と市民、ステークホルダー・ミーティング

　ステークホルダーミーティング（企業に関係する株主、消費者、ＮＰＯらとの対話）を開く企業が注目を集めている。株主総会とは、別な形式で、社外か … ［続きを読む］