お米 の検索結果

大村博士発見のイベルメクチンにコロナパンデミックを終息させる可能性

世界各地から「効果あり」の報告、日本はもっと積極的に取り組むべき

　大村智・北里大学特別栄誉教授が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に効いているという医学報告が世界各地 … ［続きを読む］

モロッコ王政は、中国製コロナワクチンの接種がその命運を左右する

［22］観光業などへの打撃、イスラエルとの国交正常化に対する反発

　モロッコでは2021年1月末から中国・シノファーム製の新型コロナウイルス・ワクチン接種が始まり、2月7日までに46万人が接種を終えたと発表 … ［続きを読む］

トランプ、熱狂支持のフロリダで政治活動再開

共和党は「ポスト・トランプ」時代のアイデンディティークライシス

　米連邦議会議事堂襲撃事件をめぐるトランプ前大統領の弾劾裁判の審理が2月9日、上院で始まった。その裁判の当事者であるトランプ氏は1月20日の … ［続きを読む］

続・新型コロナワクチンに欠かせなかった「構造生物学」という基礎研究

デトロイトの労働者階級の家で生まれ育った研究者の偉業

構造生物学者としてワクチン開発にたずさわる　新型コロナワクチン開発への障壁の一つが、ウイルスの突起たんぱく質を精製しても、すぐビヨーンと伸び … ［続きを読む］

米中の輸出管理制度上の「名簿」と規制対象者、罰則

中国輸出管理法の概要解説及び米国輸出管理規則との対比（下）

中国輸出管理法の概要解説及び米国輸出管理規則との対比西村あさひ法律事務所　弁護士　野村 高志　弁護士　淀川 詔子　激化する米中貿易摩擦を背景 … ［続きを読む］

森会長の発言をきっかけに、日本スポーツ界は変わるか

会長個人への反感が、オリンピックにまで飛び火

　東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）がJOC（日本オリンピック委員会）評議会での発言について2月4日、謝罪会見を行った。 … ［続きを読む］

カマラ・ハリスが米国大統領になる未来

バイデン・ハリス政権のアメリカ～ハリス副大統領就任が示唆する次世代の米国社会

大きな注目を浴びるカマラ・ハリス副大統領　ロン・クレイン米大統領首席補佐官のニューヨーク・タイムズへのコメントが印象的だ。　「（バイデン）大 … ［続きを読む］

新型コロナワクチンに欠かせなかった「構造生物学」という基礎研究

形を変える突起たんぱく質を押さえ込む手法が必要だった

ワクチンは長年の基礎科学の努力と叡智の結晶　すでに世界で1億人以上の人々が感染した新型コロナウイルス(SARS-CoV2)。このパンデミック … ［続きを読む］

「喜劇　人類館」～笑って哭いて、沖縄の深淵を覗き見る

２月１６日、インターネットで無料公開

　2月16日の正午、あなたは何をしているだろうか。もしあなたに時間があったならインターネットを通して観て欲しいものがある。　「喜劇　人類館」 … ［続きを読む］

バイデン政権下の覇権争奪を占う：中国は余裕しゃくしゃく

米ロふたつの研究機関の報告書を読み解けば

　ジョー・バイデン大統領の就任で、世界はどうか変わろうとしているのだろうか。ここでは、ロシアと米国で公表された二つの研究機関の報告書をもとに … ［続きを読む］

バイデン新米大統領にそんなに期待していいのか

沖縄のメディアが懸念する新政権の基地政策

　1月20日、ジョー・バイデン氏が米国第46代大統領に就任した。大方の反応は、ホッとしたというのが最大公約数ではなかっただろうか。トランプ前 … ［続きを読む］

初代陸上自衛隊特殊作戦群長による「私的戦闘訓練」の本当の問題点

秘密主義を脱し、「オーナー」である有権者・納税者に積極的情報公開を

　1月23日、陸上自衛隊で唯一の特殊部隊である「特殊作戦群」で初代群長を務めた荒谷卓元1等陸佐が三重県の山中で私的に自衛官や予備自衛官を集め … ［続きを読む］

お金とは、つながりをつくる道具である～コロナ禍の今こそ、仏教経済学のススメ

お金とは何か？　どう使うのか？

コロナが問う、経済の在り方　経済か？　いのちか？　私達は、コロナウイルスが出現して以来、この問いに揺り動かされてきました。 いったい経済は、 … ［続きを読む］

英国のTPP参加の好機を逃すな～中国の「安易な加入」を防ぐために

加盟国がドミノのように拡大していくTPPの未来

　イギリスがTPP11への加盟を正式に申請した。なぜ、ヨーロッパの国であるイギリスが太平洋地域のTPP11（正式名称は「環太平洋パートナーシ … ［続きを読む］

コロナ禍に乗じてアルジェリア政府がデモを規制、高まる国民の不満

［21］貧困層が35%、憲法改正の国民投票もボイコット

　アルジェリアでは2019年2月から市民による大規模な反政府デモが続いている。世界的な天然ガスの生産国でありながら、腐敗と不効率な国政運営に … ［続きを読む］

「プーチン宮殿」だけではないプーチンの正体

「マグニツキー事件」はじめ複数の変死、殺害事件の黒幕か

　ロシアの反政府勢力を代表する人物で、ロシアの治安機関によって毒殺されかけたアレクセイ・ナヴァーリヌイ（ナワリヌイの表記は使わない）は202 … ［続きを読む］

米株式市場ではじけた「大衆の反乱」～コロナ禍で急拡大する貧富の格差

ウォール街のプロに対抗する個人投資家たち、武器はSNSでの団結

　米国の株式市場で「大衆の反乱」が起きた。特定の銘柄を空売りするウォール街の投資ファンド勢に対し、スマホのSNSで団結した個人投資家たちが大 … ［続きを読む］

コロナ禍で社会生活を下支えする21世紀の技術革新

情報通信技術だけではない、飛躍的な技術発展による恩恵を実感した

　コロナ禍の中で、感染防止と経済活動の両立についての議論が続いている。アメリカでは国を二分する大統領選挙が展開された。感染防止と対比するもの … ［続きを読む］

独裁者は、なぜ、一コマ漫画を嫌うのか

自由度の低い国の漫画家は、命がけで権力に立ち向かっている

　パリの中学校の「表現の自由」の授業で、生徒にムハンマドの漫画を見せた教師パティさんが昨年10月16日、イスラム過激派のテロリストに殺害され … ［続きを読む］

ウォールストリートで起きている「デブ猫」退治

「ゲームストップ騒動」を読み解く

　ウォールストリートで起きた、ゲーム機やコンピューターゲーム、家電製品などの小売業者、ゲームストップ株の乱高下や、その株式購入に個人投資家が … ［続きを読む］

社会学者を科学行政中枢に登用したバイデン政権

政府に批判的な研究者の声に耳を傾け、不平等を是正する社会を目指す

黒人女性社会科学者ネルソン氏が科学技術政策の要に　アメリカのバイデン―ハリス新政権は、科学技術予算を策定するホワイトハウス科学技術政策局（O … ［続きを読む］

ワクチンによる集団免疫の獲得が唯一現実的な方策だ

疫学者が見た新型コロナとワクチン

　新型コロナに限らず、感染症パンデミックの終息のためには、集団免疫が重要である。新型コロナ感染症の集団免疫の獲得に必要な住民の抗体保有率は諸 … ［続きを読む］

トランプ敗北の大統領選「陰謀説」がしぶとく残る理由

米国騒乱はなぜ起きたか——ガスは抜けていない

　米国大統領選を巡る騒乱は日本でも詳報された。それをくり返す気はないが、社会心理学的な興味から米国政治をウオッチしてきた身としては、素通りで … ［続きを読む］

沖縄戦の遺骨眠る土まで頼る辺野古沖埋め立て　菅内閣３つの欺瞞

県民に届く言葉なしに、本島南部の土を一粒も使うべきでない

　米軍基地の造成に、かつての米国との激戦地であり、今も日本の民間人や兵士の骨が残る土が使われかねない。矛盾に満ちた動きを日本政府がさらす現場 … ［続きを読む］

「米海兵隊と自衛隊の極秘合意」をスクープした沖縄タイムスと共同通信の合同取材

権力監視型調査報道の画期的な第一歩

　沖縄県の地方紙・沖縄タイムスに1月25日、「辺野古新基地に自衛隊を常駐　海兵隊と自衛隊のトップが極秘合意」という記事が掲載された。内容の衝 … ［続きを読む］

映画『きみが死んだあとで』で、代島治彦監督が問うたこと

「かっこよかった」学生運動のお兄さん、お姉さんはその後……

　半世紀前、学生運動を担った先輩世代にあこがれた小学生は、大人になって映画の世界に進み、長い間抱えてきた疑問に決着をつけようと映画をつくった … ［続きを読む］

「ジャスミン革命」から10年のチュニジア、再び若者のデモが拡大

［20］高い失業率、コロナ禍による経済危機で「体制変革」の声

　2011年の「アラブの春」で強権体制が倒れた国の中で、唯一、現在でも民主的な政治が続いているのがチュニジアである。エジプトは軍事クーデター … ［続きを読む］

【8】労働生産性が低いと何が問題なのか

GDPが頭打ちに、福祉水準や治安の悪化も

　日本の労働生産性が低いことは有名だ。経済面からみた「ニッポン不全」は、まさにその労働生産性の低さに現れていると言えよう。　毎年、経済協力開 … ［続きを読む］

フィル・スペクター追悼――「Be My Baby」をプロデュースした男

　コロナがやってくる直前、2019年のクリスマスシーズンだった。母親が入居している横浜の老人ホームを訪ねたときのこと。受付で来客用名簿に名前 … ［続きを読む］

「癒やし」としてのバイデン大統領　命運を握る「最初の100日」の成果

高齢のバイデン氏に許された時間は少ない。トランプ時代の分断の「統合」にどう臨むか

　年頭の恒例、ユーラシアグループの「Top Risks」2021年版によれば、今年第1位のリスクは「46*」であった。これだけだとまるで判じ … ［続きを読む］