EU の検索結果

アニメ、マンガは中東を目指せ

清谷信一

　筆者は１９９０年にロンドンに住んでいたが、この頃アニメやマンガなど日本のサブカルチャーは世界で普遍的に受け入れられる商業文化になる、そのよ … ［続きを読む］

「原発が減る時代」のメディアは制度変革の主体を育てる報道を　ニコニコ生放送は14日夜

竹内敬二via朝日新聞『Journalism』６月号

　朝日新聞社のジャーナリズム＆メディア研究誌「Journalism」（ジャーナリズム）２０１１年６月号が６月１０日に発行されました。未曾有の … ［続きを読む］

Ｇ８ドービル・サミットと日本の発信力

林志行

　フランス・ドービルで開かれた主要国首脳会議（Ｇ８）で、主役だったはずの日本（菅総理）はスルー（無視）されて終わってしまった。　気になったの … ［続きを読む］

新連載【北欧エネルギー事情＜１＞】スウェーデン・バーセベック原発訪問記

脇阪紀行

　＜序論＞　４月末から５月にかけて、北欧デンマークとスウェーデンに旅をした。原子力発電や自然エネルギーの現状、電力自由化政策への評価を取材し … ［続きを読む］

「信任の危機」のいま、「内閣信任決議案」を出してはどうか

小沢秀行

　ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）設立５０周年記念行事、Ｇ８サミット、日ＥＵ定期首脳協議と、ヨーロッパを舞台にした一連の外交日程を終え、菅直人首 … ［続きを読む］

【原発事故】竹内敬二・朝日新聞編集委員の解説一覧《無料》

朝日新聞紙面から

　東日本大震災で深刻な事態に陥っている東京電力の福島原発。放射線物質の大量飛散を防ぐためのぎりぎりの作業が連日続いています。WEBRONZA … ［続きを読む］

サミットで日本は何を世界に発信すべきか

森永卓郎

　５月２６日からフランスのドービルで開催される主要国首脳会議では、原子力を中心とした今後のエネルギー政策が議論されることは確実だ。今後のエネ … ［続きを読む］

ドイツの脱原発と温暖化対策／福島事故で脱原発に再転換

吉田文和

　ドイツは、今回の福島第１原子力発電所の事故を深刻に受け止め、前政権が決めた、2022-23年までに原発を廃止する路線に再度戻る方向だ。原発 … ［続きを読む］

中東動乱――各国の協調で危機の回避を

宮田律　静岡県立大学国際関係学部准教授、ＮＰＯ法人現代イスラム研究センター理事長（現代イスラム政治）

中東の「民主化ドミノ」は、シリアに波及した。政府軍が民衆に発砲するなど、緊迫化している。この「ドミノ」がサウジアラビアなど湾岸諸国で本格化す … ［続きを読む］

政府は国のトータル・ビジョンを早期に示せ

武田洋子

　東日本大震災で亡くなられた方々のご冥福をお祈り致しますとともに、被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。また、被災者支援や復旧に尽力さ … ［続きを読む］

「脱原発」で地球温暖化対策は可能か？

吉田文和

　未曽有の規模の地震、津波、原発震災という三重苦がこの国を襲い、被害の範囲、人々、その深刻さは、これまでの類例を見ない。近代文明ゆえに被害を … ［続きを読む］

国内治安の維持強化に舵を切った中国共産党

土井香苗

　前回述べたように、諸外国政府の沈黙に自信をつけた中国政府は、とうとう、世界的に著名な芸術家である艾未未（Ai Weiwei、アイ・ウェイウ … ［続きを読む］

日本への「風評被害」を広げないために

脇阪紀行

　東京電力福島原発事故への関心は日本のみならず海外でも極めて強く、各国のテレビ、新聞が連日大きく報道している。福島原発から漏れた放射性物質が … ［続きを読む］

［7］日本の原発をどうするか

　日本の原子力発電は、「資源のない国」の有力な電源として、とくに石油危機後の日本のエネルギー利用の主要な柱となってきた。電力エネルギーとして … ［続きを読む］

少子高齢化のドイツがなぜ、元気なのか？

吉田文和

　日本よりも少子高齢化のすすむドイツは、合計特殊出生率でも1.33であり、日本の1.37よりも厳しく、年金完全支給開始年齢も67歳へ移行中で … ［続きを読む］

ヨーロッパの危機は去らない―アイルランドが抱える「爆弾」

脇阪紀行

　アイルランドの総選挙で与党が歴史的な大敗を喫し、１４年ぶりの政権交代が起きた。ギリシャに端を発するユーロと財政の危機に見舞われた政府は昨年 … ［続きを読む］

外国人看護師問題：「開国」の看板が泣いている

脇阪紀行

　２月２０日、戦後始まってから１００回目という看護師の国家試験が行われた。５万人強の受験生の中には、インドネシアやフィリピンとの経済連携協定 … ［続きを読む］

「ニュースにだまされるな！」ナショナリズムをとことん考える

朝日ニュースター「ニュースにだまされるな！」×ＷＥＢＲＯＮＺＡ提携

　朝日ニュースターの人気番組「ニュースにだまされるな！」（朝日ニュースター公式サイト）が、ＷＥＢＲＯＮＺＡ（ウェブロンザ）スペシャルに登場。 … ［続きを読む］

問題が多い防衛省装備調達の入札方法

清谷信一

　前回（２月１０日付「防衛省の装備調達改革と『商社悪玉論』の欺瞞」＝リンク入る）、防衛専門商社のマージンの「タテマエと本音」について述べた。 … ［続きを読む］

アジアで動き始めた日本企業のしたたかさに明るい希望

木代泰之

　1991年のバブル崩壊から始まった「失われた20年」の間に、世界の産業構造はすっかり変わった。　米国ではグーグル、アマゾンなど新しいビジネ … ［続きを読む］

実務家が見る投資協定　途上国・資源国投資に活かすには

　途上国・資源国投資には、進出先の国内法制度の予期せぬ変更や、許認可取得手続の不透明性などの投資リスクが伴う。投資協定は、このような投資リス … ［続きを読む］

「ニコ生シノドス」第２回「大丈夫か！？日本の食と農」

飯田泰之×川島博之×浅川芳裕

　気鋭の若手研究者集団、シノドスによるニコニコ生放送、「ニコ生シノドス」第２回のテーマは「大丈夫か！？日本の食と農」。日本の農業は危機に瀕し … ［続きを読む］

中国の軍用機開発と欧州防衛航空宇宙産業

清谷信一

　前回２回にわたって中国のステルス戦闘機に関わる話を書いた（１月１６日付「中国の『ステルス戦闘機』に過剰反応する必要はない」、１９日付「次期 … ［続きを読む］

平成維新の志士を生みだす――科学者維新塾の試み

鈴木崇弘

　日本では、閉塞状況になると、すぐ明治維新やその前後に活躍した維新の志士たちのことが取り上げられる。明治維新の先例があり、そのような危機的状 … ［続きを読む］

自然エネルギーの停滞は電力制度に問題がある

竹内敬二

　日本の再生可能（自然）エネルギーの現状と議論はかなり世界とかけ離れている。まず導入量が少なく停滞していること。もう一つは、世界で主流になっ … ［続きを読む］

自社株を対価とする他社買収の規制緩和、産業活力再生法改正への期待

　自社株を対価として他の会社を買収するには現状、さまざまな障害がある。自社株を用いた他社株の公開買い付け（ＴＯＢ）も制度上は不可能ではないが … ［続きを読む］

動きだした「北極」にもっと目を向けたい

米本昌平

　地球温暖化が進むなかで、とくに大きな影響を受けると予想されるのが北極である。実際、氷に閉ざされていた北極海が、数年先には夏に航路が開かれる … ［続きを読む］

冷戦終結と非対称戦争　金融インテリジェンスの復活

　ある局面ではアルカイダを相手に、別の局面では北朝鮮を相手に、米国を中心とする国際社会は今、見えない戦いを挑んでいる。そこで武器となるのが金 … ［続きを読む］

政権が代わっても維持できるグリーン産業戦略を

吉田文和

　地球温暖化対策の今後の世界の枠組みを決めるCOP16（気候変動枠組条約第16回締約国会議）が，メキシコで開催された。今回のカンクン合意は， … ［続きを読む］

「ニュースにだまされるな！」民主党は大丈夫か

朝日ニュースター「ニュースにだまされるな！」×ＷＥＢＲＯＮＺＡ提携

　朝日ニュースターの人気番組「ニュースにだまされるな！」（朝日ニュースター公式サイト）が、ＷＥＢＲＯＮＺＡ（ウェブロンザ）スペシャルに登場。 … ［続きを読む］