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科学・環境
メキシコ・カンクンで開催されていた国連の気候変動会議が終了した。大きな期待が寄せられていなかったにもかかわらず、米中を含めた先進国・途上国 … [続きを読む]
大林ミカ 2010年12月14日
ドイツは、今回の福島第1原子力発電所の事故を深刻に受け止め、前政権が決めた、2022-23年までに原発を廃止する路線に再度戻る方向だ。原発 … [続きを読む]
吉田文和 2011年05月05日
政治・国際
連載第1回で、スウェーデンの「脱原発」政策により閉鎖されたバーセベック原発の現状、さらに、連載第2回で、「脱原発」政策のその後の変化と現状 … [続きを読む]
脇阪紀行 2011年06月27日
英国北部に位置するスコットランドは、明治期の近代化以降、日本、そして北海道との結びつきをもっているとともに、今日に至るまでさまざまな分野の … [続きを読む]
2011年07月27日
デンマークは、電力に占める風力発電の比率が20%を超える世界一の風力発電王国である。1970年代の石油危機への対応のなかで、北海油田の開発 … [続きを読む]
吉田文和 2011年09月22日
●宗教界代表もメンバーに そもそも倫理委員会という名はどこか日本語ではなじみにくい。しかしドイツにおいて倫理委員会は国民により身近な存在だ。 … [続きを読む]
脇阪紀行 2011年09月24日
●「一本足打法」にあらず 日本人の多くは、ドイツが再生可能な自然エネルギーへの移行によって脱原発を実現するというイメージを持っているようだ。 … [続きを読む]
脇阪紀行 2011年10月15日
●核兵器も原発も「ノー」 倫理委員会の報告書は、第10章以降で、原発の持つ根本的な問題に再び立ちかえっている。それは原子力エネルギーを使った … [続きを読む]
脇阪紀行 2011年10月22日
2011年10月30日
前回、脱原発の決定から半年余り過ぎた今、政官財界をはじめとするドイツ全体に脱原発を後戻りさせる動きはないことを報告した。しかし、風力やバイ … [続きを読む]
脇阪紀行 2011年11月25日
1年前と同様に、今年の3月11日も、私はベルリンで再生可能エネルギーに関する調査を行っている。この1年間に、日独両国で、いろいろなことが起 … [続きを読む]
吉田文和 2012年03月15日
再生可能エネルギーの固定価格買取法(FIT)制度が7月から開始されるに当たり、自然エネルギー利用の実態について、北海道の風力とバイオマスに … [続きを読む]
吉田文和 2012年06月30日
ドイツは、福島の事故を受けて、昨年6月に2022年までの脱原発を最終的に決定した。その理由は、(1)原発は事故が起きた場合のリスクが大きす … [続きを読む]
吉田文和 2012年10月18日
日本の福島事故からやがて2年が経とうとしている。この事故を最終的な契機として、2022年までの脱原発を決定したドイツは、福島の事故後、2カ … [続きを読む]
吉田文和 2013年01月22日
オバマ大統領の二期目の就任演説が大きく報道された。その中で、地球温暖化の下りには注目させられた。「我々は気候変動の脅威に対処する。そうしな … [続きを読む]
小林光 2013年01月26日
論者なども担当の一員を務めた京都議定書の国際交渉では、イギリスが、議長国の日本とEUの間に立ち、また、EUと米国との間に立って、交渉が成就 … [続きを読む]
小林光 2014年02月27日
経済・雇用 WEBRONZA×EnergyDemocracy
世界各地で導入が加速し続ける自然エネルギー。各種統計は発表されているものの、例えば中国が成長の牽引役となっている現在の状況は意外に知られて … [続きを読む]
松原弘直 2015年04月13日
政治・国際 北欧~中米、ピースボート乗船記
ポーランドのグダンスクのあと、船はスウェーデンの首都ストックホルムに寄港した。ここで私は「スウェーデンに学ぶエコ・ライフスタイル」というツ … [続きを読む]
伊藤千尋 2015年07月22日
地球温暖化対策の新しい枠組みであるパリ協定がCOP21で採択された。京都議定書(1997年)にかわる18年ぶりの温暖化対策の世界的な取り決 … [続きを読む]
吉田文和 2015年12月17日
法と経済のジャーナル 事件記者の目
たかだか500人規模の暴力団工藤会に対し、警察、検察が2014年9月以来、総力を上げて「頂上」作戦を続けている。その成果を検証し、今後の課 … [続きを読む]
村山治 2016年03月23日
たかだか500人規模の暴力団工藤会に対し、警察、検察が2014年9月以来、総力を上げて「頂上」作戦を展開している。その成果を検証し、今後の … [続きを読む]
村山治 2016年05月18日
経済・雇用
日本企業が再生可能エネルギーの拡大にあわただしく動き始めた。再生エネ拡大を旗印に今年7月に発足した「気候変動イニシアティブ」(JCI)に1 … [続きを読む]
木代泰之 2018年10月30日
パリ協定の発効により、世界のエネルギー動向は化石燃料への依存から脱却し、再生可能エネルギー(以下 再エネ)を大幅に普及させるエネルギー転換 … [続きを読む]
平沼光 2019年02月22日
「原発や火力は安い」という昭和的発想 改元ムードで都合が悪いことがうやむやにされるのはいただけないが、古い考えが一新されるのであれば悪いこと … [続きを読む]
山口智久 2019年04月16日
法と経済のジャーナル 西村あさひのリーガル・アウトルック
改正民法下でのプロジェクトファイナンス西村あさひ法律事務所西谷 和美1. はじめに 2017年5月26日に成立した民法改正(債権法改正)は、 … [続きを読む]
西谷和美 2020年03月25日
経産省は7月3日、稼働中の石炭火力発電所140基のうち、旧式で二酸化炭素(CO2)排出量が多い約100基を2030年までに休廃止し、高効率 … [続きを読む]
木代泰之 2020年07月07日
政治・国際 佐藤章ノート
8月28日午後5時、安倍晋三首相は珍しくも左右前方のプロンプターなしに記者会見に臨んだ。プロンプターがないためか記者たちの質問に対する答え … [続きを読む]
佐藤章 2020年08月29日
シェイクスピアの惨劇が現代日本の政治状況の中で甦りつつある。創作前期の史劇群から後期の悲劇群への橋渡し作品となった『リチャード3世』の主人 … [続きを読む]
佐藤章 2020年11月28日
たぶん2021年は脱炭素化を支えるための水素利用に関する話題が世界中で語られる1年となるだろう。いわば、「水素元年」を迎えることになる。 … [続きを読む]
塩原俊彦 2021年02月23日
欧州連合(EU)と米国、そして菅政権の日本。先進諸国が足並みをそろえて「2050年カーボンニュートラル」(温室効果ガスの排出と吸収を差し引 … [続きを読む]
原真人 2021年03月13日
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