オーストラリア の検索結果

自然と文化ふれあう“和のリゾート” 野沢温泉村物語（上）スキー編

【20】始まりは村民有志によるスキー倶楽部の設立

　新型コロナの感染が始まって早くも3年が経過した。一時は不要不急の外出は避けられ、全国の観光地は苦境を強いられていた。そうした厳しい状況にあ … ［続きを読む］

戦時下のジャーナリズム　試されるプレスの自由

戦争の「盾」～ジャーナリズムの責任～（4）

あるアメリカ人活動家の軌跡　ごく私的な話になるが、2001年9月11日、私はアメリカにいた。その日のことはよく覚えている。テレビでは、2機の … ［続きを読む］

WBC日本代表が実証した「心・技・体」プラス「調」の重要さ

サッカーW杯では「指輪」に脚光　コンディショニングが勝負の分かれ道に

　野球の日本代表「侍ジャパン」が日本時間22日、米・マイアミの「ローンデポ・パーク」で行われたWBC（ワールドベースボールクラシック）決勝で … ［続きを読む］

物書きはどうAIと付き合えば良い？ ChatGPTに聞いてみた

新聞記者もChatGPTを使うべきなのか

　ここ数カ月というもの、Open AI社が開発・発表した高性能なチャットボット（自然な文章でやり取りができる会話AI）「ChatGPT」が、 … ［続きを読む］

JALからANAに乗り換えた日本サッカー協会のそろばん

「ポストコロナ」の経営基盤強化にスポンサー戦略を再構築

　日本サッカー協会は2月27日、全日本空輸（ANA）と「JFAメジャーパートナー」契約に基本合意したことを発表し、東京・羽田空港の格納庫で日 … ［続きを読む］

日銀が国債を大量に買っても、国力を維持すれば円の暴落も財政破綻も起きない

黒田日銀の10年とは～門間一夫さんに聞く（後編）

　みずほリサーチ＆テクノロジーズ・エグゼクティブエコノミストで元日銀理事の門間一夫さんは、国債市場を混乱させる原因となっている日銀の「イール … ［続きを読む］

ロシアのウクライナ侵略が続く中、パリ五輪にロシア選手の参加を認めて良いのか

プーチンの暴挙を止めるためにIOCができること

　国際オリンピック委員会（IOC）は、昨年2月のロシアによるウクライナ侵略の直後に、各国のスポーツ連盟に対して、ロシア及びベラルーシの選手を … ［続きを読む］

世界の食料安全保障に日本が貢献できること

途上国の貧困解決への支援と米の輸出を　G7サミットへの提言

　2023年、日本はG7サミットを主催する。ロシアのウクライナ侵攻を大きな原因として穀物価格が高騰し、中東やアフリカなどの途上国が食料危機に … ［続きを読む］

突然拘束され精神科病院に入院させられた中学生～「強制入院大国」ニッポンの異常

児童福祉法及び精神保健福祉法違憲訴訟の原告・高校生の体験が投げかける問題とは

　「グローバルダイニング訴訟のニュースを見てきました。先生ならやってくれるんじゃないかと思って」　私の事務所でそう切り出したのは現役の高校生 … ［続きを読む］

もういちど問う「酪農経営は本当に苦しいのか？」

NHK「クローズアップ現代」が伝えなかった不都合な真実

　1月23日のNHKクローズアップ現代は、「牛乳ショック、値上げの舞台裏で何が」と題して、北海道の酪農家の現状を説明した。NHKのウェブサイ … ［続きを読む］

「センカクアホウドリ」　気付いたきっかけは遺跡の発掘調査

学名はどうなった？　アホウドリを2種に分けた研究者たちに聞いてみた

　約30年前から私が折にふれて取材してきた生き物の一つにアホウドリがいる。初めて見たのが尖閣諸島で繁殖する「センカクアホウドリ」であったこと … ［続きを読む］

ある酪農従事者の告発～この国で乳牛はどう扱われているのか

アニマルウェルフェアの観点から日本の酪農を問い直す

世界はプロダクトからプロセス重視へ　これまで、企業は生産したモノやサービス（プロダクト）の優劣を考慮して活動していればよかった。しかし、現在 … ［続きを読む］

Ｗ杯イヤーに世界で高まる女子サッカー熱

中国のクラブはなでしこ前監督を招聘　各国の強化策で勢力図に変化も

　昨年12月に男子のW杯カタール大会が終了したばかりだが、今年7月には女子W杯が初めて南半球で、さらに女子W杯では初めて、オーストラリアとニ … ［続きを読む］

日本にも大地に根差した酪農がある！

山地酪農こそ酪農の王道だ

　2022年11月23日付け朝日新聞（朝刊）は、「酪農　今のままでいいの？」と題して、飼料高騰に影響を受けない「山地酪農」に取り組んでいる農 … ［続きを読む］

企業法務のOJTとは？　実務経験とフィードバックから学ぶ

　私は6年ほど前にアメリカのロースクールに留学し、翌年オーストラリアの大手法律事務所で研修する機会を得た。研修後、日本に戻ってから5年ほど経 … ［続きを読む］

日本で政治への信頼喪失はなぜ進むのか？～統治システムの観点から検証する

「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【18】

　「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をの … ［続きを読む］

ニュース使用料に広がる法整備　メディア自身の改革こそ急務

プラットフォームは敵か味方か（下）

　「ニュース使用料」の議論が熱を帯びている。地球規模で拡大を続けるプラットフォームと、地盤沈下が著しいメディア。ニュース使用料を巡る圧倒的な … ［続きを読む］

優越的な地位が強いる不均衡　契約是正に向けたアプローチ

プラットフォームは敵か味方か（中）

　オンラインでの取引やデジタルサービスは、日常生活に欠かせないが故に、その付き合い方について考えることは意味があろう。オンラインプラットフォ … ［続きを読む］

プラットフォームと報道の共存は　資金提供の豪州、一つのモデルに

プラットフォームは敵か味方か（上）

　世界各国で、新聞を中心とした報道機関の経営が困難になっている。部数減に加え、広告収入の減少が大きな理由だ。そんななか、オーストラリアでは2 … ［続きを読む］

「野党共闘」の実態と課題　政権交代には何が必要か～日本共産党の見方は

「政党」としての公明党～一学究の徒の政治学研究【16】

　「論座」では「『政党』としての公明党～一学究の徒の政治学研究」を連載しています。1999年に自民党と連立を組んで以来、民主党政権の期間をの … ［続きを読む］

真価と進化が問われる2年目のWEリーグ　

新チェアに高田春奈氏が就任　来夏のW杯に向けて課題の集客増に期待

　昨年スタートした女子サッカー初の国内プロリーグ「WEリーグ」が新設したWEリーグカップ決勝が10月1日、秋晴れの「味の素フィールド西が丘」 … ［続きを読む］

不人気チャールズ3世　起死回生の「英国王のスピーチ」～エリザベス女王なき君主制の行方は

歴史的な代替わりのリスクを英国社会と王室は乗り越えられるか

　エリザベス女王の国葬を9月19日に控え、イギリスはいま国全体で喪に服している。棺が安置された宮殿には、大勢の市民が連日、最後の別れを告げに … ［続きを読む］

各国の企業結合規制の違い：基準・閾値は？形式か実質か？……

　日本企業が他社の企業買収や、他社との合弁企業設立を検討する際、当該M&A取引における当事会社間の競合関係の有無にかかわらず、実務上 … ［続きを読む］

政治スクール生が地方選で続々と当選！～「定置網方式」で参院議員3期目へ

「女性のための政治スクール」30年の歩みから考えるジェンダーと政治【9】

　元参院議員の円より子さんが1993年に「女性のための政治スクール」を立ち上げてから来春で30年。多くのスクール生が国会議員や地方議員になり … ［続きを読む］

サッカー日本代表戦、観客4980人の衝撃

女子は901人の試合も　W杯イヤーに代表ビジネスは正念場を迎えたか

　1998年フランス大会で初出場を果たして以来、7大会連続で出場を積み上げてきたサッカー日本代表の強化やビジネスを、大きく変える枠組みが8月 … ［続きを読む］

貧乏人は「米」を食え！

小麦の政府売り渡し価格改定を前に　池田勇人ならなんと言う？

　タイトルを読んで、「貧乏人は麦を食え」というセリフを連想された人は、かなりの年配の方だろう。所得倍増論で有名な故池田勇人は、大蔵（現在の財 … ［続きを読む］

Amazonのジェフ・ベゾス氏は、どのようにワシントン・ポストを再生させたか〈連載第7回〉

競争優位の政治報道を中核に「選択と集中」「スクラップ・ビルド」を断行

　記者クラブ制度などの参入障壁が存在するうえ、値引き販売を禁止する「新聞の特殊指定」による保護産業的な色彩が濃い日本国内の報道メディア業界と … ［続きを読む］

少年の実名報道、英国では　本人の利益と公益の衡量

少年事件の匿名報道

　日本では4月から成年年齢が民法改正で20歳から18歳に引き下げられ、同時に改正少年法の施行によって18歳と19歳の「特定少年」が起訴された … ［続きを読む］

NATO軍の「国連軍」化を歓迎！～NATO首脳会議の歴史的意義

北欧2国の加盟による新時代の幕開け

　6月28～30日にスペインのマドリードで開催されたNATO（北大西洋条約機構）首脳会議は、ロシア、中国の覇権主義に対抗する姿勢を明確にし、 … ［続きを読む］

食料自給率は上げられます

簡単なことのはずですが……それでもできないのはなぜ？

　2020年の食料自給率は37％である。2000年から20年以上も45%に引き上げる目標を掲げているにもかかわらず、当初の40%から逆に減り … ［続きを読む］