再生可能エネルギー の検索結果

地球温暖化～人類は北へ大移動する

あと数万年続く間氷期（温暖期）、灼熱の金星が教えてくれるのは…

　19世紀の産業革命以来、地球の平均気温は上昇を続けている。人為的なCO2（温室効果ガス）の大量排出が原因である。　宇宙の観点で見た地球は、 … ［続きを読む］

再エネ導入可能量に「東電ショック」！

実潮流で考えれば「再生可能エネルギーはもっと入る」　他の電力会社にも広がるか？

　再生可能エネルギー（再エネ）の導入可能量について、東京電力は8月、従来とは異なる送電線の混雑管理法を始めた。新しい方法によると、「送電線が … ［続きを読む］

ゾンビのような温暖化懐疑論（下）

世界では懐疑論を越えて、大きなムーブメントが起きている

　世界的には、今、若者を中心に大きな抗議運動が起きている。　以前にも本欄で紹介したように、2019年1月には、ドイツでは3万人、ベルギーでは … ［続きを読む］

原発の将来をめぐるせめぎあいが始まった

原発の復権には廃炉が進む中での新規建設が必要になってくる

　東京電力ホールディングスは7月末、福島第二原発の全4基の廃炉を正式に決めた。2011年に起こった東電福島第一原発事故のあと、国内にある54 … ［続きを読む］

ドイツ・ブレーメンが占う今後のＥＵの動向

　5月26日、ドイツ・ブレーメン州で行われた州議会選挙を受け、関係各党間で続けられてきた連立交渉が7月初め、とうとうまとまった。7月4日に左 … ［続きを読む］

若者の未来を奪うな！元キャスター村尾信尚の挑戦

財政赤字で日本は沈没寸前。日銀券と投票用紙で「雨垂れ」のように国を変えたい

　昨年秋まで12年間、夜の「ニュースの顔」だった村尾信尚さんには、伝えきれていないことが残っている。「いまの私たちの行動が、若い人たちの未来 … ［続きを読む］

原発ゼロ・エネルギー転換戦略を発表！

脱原発、脱温暖化は既存技術で十分可能。しかも日本経済の再生にもつながる

　6月25日、私も関わる「未来のためのエネルギー転換研究グループ」は、日本における脱原発、脱温暖化をめざすために必要な2030年および205 … ［続きを読む］

「ゆでガエル状態から飛び出す時。沸点は近い」

半世紀前に石炭から脱皮した蘭企業DSM幹部に、企業が変わるコツを聞く

　2015年のパリ協定採択から世界は「脱炭素」に動いている。パリ協定の目標である「世界の平均気温の上昇を産業革命前から2度未満」を実現するに … ［続きを読む］

『アウトレイジ』より『紅の豚』の世界で生きたい

NTTデータに就職　MBA留学を目指したバリキャリがスローライフに

　終身雇用制が揺らぎ、今や自分でキャリアデザインをしていくことが前提の社会になってきている。30年後の自分を描き、第一希望のNTTデータに就 … ［続きを読む］

エネルギー地政学に対応できない長期戦略

「日本は将来のエネルギーについて決定すべき時」　アミン前IRENA事務局長

　日本で開かれる主要20カ国・地域（G20）エネルギー・環境関係閣僚会議や首脳会議を前に、政府は地球温暖化対策に関する「パリ協定に基づく成長 … ［続きを読む］

グリーン・ニューディールはアメリカを変えるか？

元バーテンダーで29歳の女性下院議員、AOCが旋風を起こす

　アレクサンドリア・オカシオコルテス（Alexandria Ocasio-Cortez）。略称AOCと呼ばれる29歳の彼女は、昨年、米国にお … ［続きを読む］

ESG投資　欧州主導からの転換を

日本で急速に広がるESG投資。日本の政府や企業は基準策定に積極的にかかわるべきだ

日本で急速に広がるESG投資　企業への投資に際して、財務数字に反映されない企業価値に注目する動きが強まっている。代表的なものは、環境、社会、 … ［続きを読む］

産業界の重鎮が「石炭」にこだわるわけ

温暖化対策、「枝葉」ではなく「根幹」の戦略を

重い腰をあげたG20議長国・日本 　政府は4月23日、日本の長期的な温暖化対策の戦略案を示した。「2050年までに温室効果ガス排出量の80％ … ［続きを読む］

分断と閉塞の空気～平成経済の現場と実相（前編） ［無料］

壮絶な長時間労働、日本型雇用慣行の崩壊……。破滅のときをひたすら先送りする日本

　1989年12月、日経平均株価が史上最高値を付け、崖から転がり落ちるように始まった「平成の経済」はいま、壮絶な長時間労働と増え続ける非正規 … ［続きを読む］

「再生エネ批判」は印象操作だ！

再生エネのコストは2030年以降、劇的に減ることはあまり知られていない

「原発や火力は安い」という昭和的発想　改元ムードで都合が悪いことがうやむやにされるのはいただけないが、古い考えが一新されるのであれば悪いこと … ［続きを読む］

クールビズは失敗だ！節電より再生エネ拡大を！

我慢して節電するよりも「クリーンなエネルギーがほしい」と訴えよう

我慢に頼る温暖化対策には限界がある　「クールビズは失敗だったかもしれない」　ある環境省幹部が、こう話すのを聞いて驚いたことがある。　京都議定 … ［続きを読む］

クリーンエネルギーで世界に遅れる日本

日本は世界とのギャップを埋めることが急務だ

　パリ協定の発効により、世界のエネルギー動向は化石燃料への依存から脱却し、再生可能エネルギー（以下　再エネ）を大幅に普及させるエネルギー転換 … ［続きを読む］

2019年、気候変動問題に「希望」はあるのか？

15歳の少女に叱られて考えた、脱炭素化する世界の総括と展望

　ポーランドのカトヴィツェで行われていた国連気候変動枠組み条約の締約国会議（COP24）がパリ協定の運用ルールをなんとか合意して昨年12月に … ［続きを読む］

温暖化対策は「負担」ではない。「ビジネス」だ

リーダー不在でも合意したCOP24。「決裂」は各国の選択肢になかった

建設的に議論に参加した米国の交渉官たち　米国は自国ファーストになり、欧州各国も国内事情で手いっぱい。歴史的な「パリ協定」を採択した2015年 … ［続きを読む］

中島岳志の「自民党を読む」（４）河野太郎

リベラルを志向しつつも、政策の中核は新自由主義。父からの自立を意識しすぎ？

「ごまめの歯ぎしり」で積極発信　現在、安倍内閣の外務大臣として活躍中の河野太郎さん。以前にも2015年10月から翌年8月まで、安倍内閣で国家 … ［続きを読む］

日本が中国の「一帯一路」へ組み込まれていく

欧米が警戒を強める習近平の経済圏構想に入る安倍日本の行方は大丈夫か

　10月末に北京で開かれた日中首脳会談。日本は、中国が進める現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」の国々を「第3国市場」と呼び変え、52の … ［続きを読む］

海外から強まる「再生エネ100％」圧力

原子力や石炭火力にこだわる日本政府を待っていられない。民間企業が動き出した

　日本企業が再生可能エネルギーの拡大にあわただしく動き始めた。再生エネ拡大を旗印に今年7月に発足した「気候変動イニシアティブ」（JCI）に1 … ［続きを読む］

想定内だが、想定外だった1.5度特別報告書

IPCCは世界に何を伝えたかったのか

　国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は10月8日、1.5度特別報告書を公表した。「1.5度温暖化すると、どんな世界になるのか」「そ … ［続きを読む］

北海道地震が示した、電力集中供給のリスク

送電線の空き容量不足を理由に地域分散型の再生エネを閉め出してきたツケ

　9月6日に起きた北海道地震（最大震度7）により、北海道全体で停電がおきた。　私は、40年近く北海道大学に勤め、住まいも北海道江別市（札幌市 … ［続きを読む］

中島岳志の「自民党を読む」（１）石破茂

安倍首相に対抗するには夫婦別姓やLGBTなど価値観の問題で姿勢を鮮明にすべきだ

中島岳志（なかじま・たけし） 1975年、大阪生まれ。大阪外国語大学卒業（ヒンディー語専攻）。京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科博 … ［続きを読む］

問題だらけの日本のエネルギー転換

エネルギー基本計画にはすべてのステイクホルダーによる科学的考察が必要だ

第五次エネルギー基本計画が閣議決定　2014年4月の第4次エネルギー基本計画の策定から4年、内容の改定を行った第五次エネルギー基本計画が20 … ［続きを読む］

トランプをその気にさせるには、いや環境の話です

米国の地方や政権外には厚い人材資源と踏み込んだアイデアがある

　米国では、授業の責任を果たす傍ら、いくつかの地方都市を巡った。トランプ政権の逆風下でもしたたかに続けられている、創意工夫ある環境取り組みを … ［続きを読む］

トヨタが展開する燃料電池車普及戦略

セブン‐イレブンと共同プロジェクト、コンビニ起点の水素利用拡大を狙う

　水素は、燃焼する際にＣＯ２（二酸化炭素）などの温室効果ガスを排出しないクリーンなエネルギーとして、その普及が期待されている。しかし、期待通 … ［続きを読む］

環境政策を政争にしない方法とは

トランプの米国でコロラド州とイリノイ州の事例を見る

　論者は約1年、シカゴ近郊の大学で教壇に立つとともに、休暇などを利用して、シカゴはもとより、足を延ばしてアメリカのいくつかの都市を訪れて環境 … ［続きを読む］

アメリカの地方「環境力」は侮れない

省エネと再生エネでコストとCO2を削減し、メリットをみんなで山分け

　米国の連邦環境行政の後退ぶりは本欄でも紹介した。では、米国全体が環境保護に不熱心になっているか、と言うと、全然そうではない。日本に比べて州 … ［続きを読む］