国際 の検索結果

新型コロナ拡大でついに「無観客バレエ」上演

世界との往来が頻繁な芸術　他国と比べて日本の政策は？

　新型コロナウイルス感染拡大で国内のバレエ公演が次々と中止・延期されるなか、日本のバレエ界にどれほどの影響が出ているかを書いてみようと思って … ［続きを読む］

「コロナ」以前に五輪は中止すべきだった

「思慮なき夢」に今こそ水をさせ

　コロナ・ウイルスでオリンピック／パラリンピック（以下、五輪）を中止にするならば、飛散の止まらない放射性物質によってもっと早くに中止が決めら … ［続きを読む］

ポスト・トランプをうかがうイエスマン・ポンペオ

第１部「権力の掌握―ヘドロをかき出せ」（３）

　アメリカ・ファーストの外交は、トランプ大統領の強固な政権基盤によって成り立っている。ワシントン政界のアウトサイダー、トランプ氏がどのように … ［続きを読む］

新型コロナウイルス禍、安倍首相の「記者会見もどき」

［179］福島原発、首相記者会見、『サマショール』ポストトーク……

2月26日(水)　朝、7時半にホテルをチェックアウトして、廃炉国際共同研究センターへと向かう。あいにくの雨。だが土砂降りではない。何とかなる … ［続きを読む］

資本主義は変貌したか

現代資本主義の「国家資本主義化」という世界の趨勢に日本は伍していけるか

　資本主義は個人の自由競争を基本とする。アダム・スミスは、自由競争が行われる中、「神の見えざる手」が市場利益を最大にする、と説いた。この古典 … ［続きを読む］

新型コロナ・ショックと戦う医療・経済政策を

検査・治療や休業補償をけちるな

　新型コロナウイルスによる感染症のグローバルな拡大は、世界保健機構（WHO）が「パンデミック」と認定したのに合わせたかのように世界の株価暴落 … ［続きを読む］

トランプ再選の命運を握るコロナウイルス

トランプ政権3年間の株価上昇は一気に吹き飛んだ。11月の大統領選時点でどうなるか

　中国の武漢から端を発したコロナウイルスは、瞬く間に、イタリア、韓国、イランなど中国と関係の深い国を中心に伝播し、さらに世界中に拡大した。3 … ［続きを読む］

HPVワクチンと名古屋スタディ／下

3万人調査の結果は「子宮頸がんワクチンと接種後の症状に関連はなかった」

HPVワクチンと名古屋スタディ／上名古屋スタディ論文の反響　2018年2月に、「名古屋スタディ」の論文が出版された（注1）。その後、国内の学 … ［続きを読む］

トランプ、ツイッター更迭劇の狂乱

第１部「権力の掌握―ヘドロをかき出せ」（２）

　アメリカ・ファーストの外交は、トランプ大統領の強固な政権基盤によって成り立っている。ワシントン政界のアウトサイダー、トランプ氏がどのように … ［続きを読む］

「打倒　芦部憲法学」弟子の長谷部恭男早大教授が語る

美濃部達吉「憲法講話」の出版から100年余。これは戦後憲法学への挑戦の書だ

「健全な立憲思想」の普及を目指して、憲法学者の美濃部達吉が一般の人々に向けて体系的に憲法を論じた「憲法講話」が出版されたのは1912（明治4 … ［続きを読む］

在日米軍の「特権」を定めた日米地位協定の60年越しの問題（下）

止まらない沖縄の米軍事故の究明をはばむ日米地位協定。問題解決の道はあるのか

　今年は戦後75年、日米安保条約改定60年にあたる。1952年のサンフランシスコ講和条約の発効によって独立を回復した戦後日本は、アメリカとの … ［続きを読む］

在日米軍の「特権」を定めた日米地位協定の60年越しの問題（上）

東京の一等地にある赤坂プレスセンターとは？　北海道の空を縦横に飛ぶオスプレイ

　今年は戦後75年、日米安保条約改定60年にあたる。また、大平正芳首相が1980年の訪米時に、米上院議員との朝食会の場で「日米同盟」という言 … ［続きを読む］

HPVワクチンと名古屋スタディ／上

3万人調査の結果は「子宮頸がんワクチンと接種後の症状に関連はなかった」

「名古屋スタディ」とはなんであったか　厚生労働省が、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を予防するHPVワクチンの「 … ［続きを読む］

消費税とコロナのダブルパンチ　2020年日本は厳しい年に

IMFも成長率予測を引下げ。先進国でイタリアに次いで低い経済見通し

　国際通貨基金（IMF）のゲオルギエワ専務理事は3月4日の記者会見で「2020年の世界経済の成長率は、現時点の見通しとして2019年の水準を … ［続きを読む］

福島県の浜通りに担い手が主役の「農業テストフィールド」を

地域に合った持続可能な農業生産は、安定した生活を前提としたアプローチで

　いよいよ、東日本大震災から10年目の年に入った。福島県にとっては、地震、津波被害だけでなく、人類史上例を見ない原子力災害に見舞われ、不条理 … ［続きを読む］

マラソン界初の選考法MGC約3年で全て終了、真価は五輪本番で判明

国内最高、日本歴代4位で代表を決めた　一山の恐るべきノックアウトパンチ

　新型コロナウイルスの影響で出場選手が100人ほどに縮小された名古屋ウィメンズマラソンは3月8日、女子五輪代表最後の1枠をかけて行われ、一山 … ［続きを読む］

コロナショックで「中央銀行バブルの崩壊」が始まった

世界の金融市場はバブル化していた。コロナ禍が終息しても金融市場は戻らない

　世界を襲うコロナウイルス禍、そして、それに端を発した世界金融ショック。しばらく世界はこの二つのショックに振り回されることになりそうだ。　両 … ［続きを読む］

新型コロナ・パンデミック　長期休校がもたらす子ども危機

ESD実践校の住田昌治・横浜市立日枝小学校校長が考える懸念とチャンス

　新型コロナウイルス感染症の爆発的感染拡大を防ぐため、政府が学校の長期休校を要請してから約2週間が過ぎました。学校では新学期が始まる4月6日 … ［続きを読む］

英国の対ＥＵ交渉力は実はこんなに強い

漁業、自動車、農業……。EUは傲慢な交渉姿勢を改め、英国に譲歩していくしかない

　2021年以降のイギリスとEUの関係を決める交渉が開始された。中心はモノ・サービスの貿易や投資の保護などに関する自由貿易協定交渉だが、イギ … ［続きを読む］

政府はマスクと検査を求める国民の声を聞け

メディアも現場の実態を踏まえ解決策の提案を

　新型コロナウイルスによる感染症の爆発的拡大の不安が日本列島を覆っている。不安を増幅している要因に政府対応の失敗がある。　例えば政府が「マス … ［続きを読む］

トランプに投票しなかった共和党の外交安保専門家たち

第１部「権力の掌握―ヘドロをかき出せ」（１）

　アメリカ・ファーストの外交は、トランプ大統領の強固な政権基盤によって成り立っている。ワシントン政界のアウトサイダー、トランプ氏がどのように … ［続きを読む］

新型コロナの自粛で街が沈む　「炭坑のカナリア」と化した飲食店オーナーの声

シャッター街から再生しつつあった甲府でいま何が起きているのか？

　新型コロナウイルス感染症の感染拡大と外出や会食を控える動きに拍車がかかり、街のレストランやカフェは青息吐息となっています。安倍晋三首相は7 … ［続きを読む］

植松聖被告は「控訴しない」と述べた

［178］横浜地裁・最終弁論、宮城県丸森町、沖縄・那覇……

2月19日(水)　朝9時に横浜地裁へ。神奈川県相模原市の津久井やまゆり園で起きた障害者殺傷事件の最終弁論の傍聴のためだ。今日で裁判は結審とな … ［続きを読む］

私があえてトランスアライと名乗る理由

国際女性デーによせて、トランス女性とともに

　鮮やかな黄色いミモザが花咲く季節。3月8日は国連が定めた「国際女性デー（International Women’s Day）」 … ［続きを読む］

新型コロナで緊急事態宣言か。「独裁官」と危機の民主主義

古代ローマの「独裁官」制度から考えた今の日本の緊急事態に必要なこと

　新型コロナウィルスの拡大がとどまるところを知らない。日本でも政府による小中高の「一斉休校」、入国制限の強化などの決定が続いている。ウィルス … ［続きを読む］

高齢化まっしぐらの東京へ、若い女性たちがなだれ込む

ブラックホール東京。人・企業・行政の一極集中はハイリスク

　総務省がこのほど発表した2019年の人口移動データによると、東京圏（一都三県）の転入超過（転入者が転出者を上回る数）は14万8783人で、 … ［続きを読む］

トランプ「アメリカ・ファースト」の起源

プロローグ　リンドバーグの影

　首都ワシントンのスミソニアン国立航空宇宙博物館は、大勢の観光客でにぎわう観光名所の一つだ。セキュリティーを通って館内に入ると、高天井につり … ［続きを読む］

根拠ない批判が生みだす｢医療崩壊｣とウイルス拡大

社会的パニックに呼ぶだけで、感染は止まらない　非建設的な情報発信の害悪

　全国の小中高が臨時休校し、企業はテレワークを進める。WHO（世界保健機関）や米国疾病対策センターは世界的大流行（パンデミック）の懸念を表明 … ［続きを読む］

今も昔も「平等国家日本」

　実は、日本が世界で最も平等な国だということに気が付いている人はそれ程多くないのではないだろうか。　国連がトップ20％とボトム20％の所得比 … ［続きを読む］

感染症拡大防止力ランキング31位の日本を直撃した新型コロナウイルス

国際安全保障の大問題である感染症。新型コロナ感染を契機に日本がとるべき対策とは

　新型コロナウイルスの脅威に世界各国が怯（おび）えている。2月26日以降は新たな感染者の半分以上を中国以外の国が占めることが多くなった。特に … ［続きを読む］